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言語聴覚士の仕事内容・年収・なり方

出典確認日:2026-10-30/公開日:2026-10-30/分野:医療・看護・保健/別名:ST(言語聴覚士)

ことばによるコミュニケーションや嚥下(えんげ)に困難を抱える人を対象に、問題の程度、発生のメカニズムを評価し、その結果に基づいて訓練、指導等を行う。

年収の目安は、2025年賃金構造基本統計調査の対応分類「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」による平均年収換算で443.6万円です。

収入データの読み方

平均年収換算
443.6万円
月の現金給与額
309.9千円
年間賞与・特別給与
717.2千円
平均年齢
36.2歳

統計分類は「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」です。全国・男女計・企業規模計(10人以上)・一般労働者(短時間労働者以外)の集計で、集計された人の推計は279,650人です。

計算方法と統計の対象

計算方法は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額) × 1000」です。

対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。

2025年6月の給与×12と、原則2024年1〜12月の賞与等を組み合わせた換算値です。

税・社会保険料控除前の給与額です(手取り額とは異なります)。初任給や求人の提示額とは別の統計です。

雇われて働く人の給与統計です。対象は企業規模10人以上の一般労働者で、独立開業者の事業所得は含みません。

資格保有者全体の所得とは異なります。税理士は公認会計士と同じ分類、弁護士は法務従事者の分類に対応します。

仕事内容

ことばによるコミュニケーションや嚥下(えんげ)に困難を抱える人を対象に、問題の程度、発生のメカニズムを評価しその結果に基づいて訓練、指導等を行う。

ことばによるコミュニケーションの問題は脳卒中後の失語症、聴覚障害、ことばの発達の遅れ、声や発音の障害など多岐にわたる。摂食・嚥下障害にも対応する。言語聴覚士は医師又は歯科医師の指示の下に問題の本質や発現メカニズムを明らかにし、対処法を見出すために検査・評価を実施する。また、リハビリテーションの目標、及び訓練プログラムに係る実施計画を作成し、必要に応じて訓練、指導、助言、その他の援助を行う。

例えば、失語症に対しては、まず言語機能評価を行い、問題の特性を明らかにする。その上で、訓練目標を設定し、その人に合わせた訓練プログラムを立てる。訓練は、主に絵カードや文字カードを用いて行われる。また、ことばの発達の遅れに対しては、発達水準に応じた支援を行う。発音の誤りには、口の運動や正しい音を作る訓練等を実施する。これらの活動は医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などの医療専門職、ケースワーカー・介護福祉士・介護支援専門員などの保健・福祉専門職、教師、心理専門職などの他職種と連携し、チームの一員として行う。小児から高齢者まで幅広い年齢層を支援する。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

パソコン、医療機器

就くには

言語聴覚士になるためには国家試験に合格しなければならない。高校卒業者の場合、文部科学大臣が指定した大学(3~4年制の大学・短大)、又は都道府県知事が指定した言語聴覚士養成校(3~4年制の専修学校)に入学し、必要な知識及び技能を修得、卒業することが条件となる。一般4年制大学卒業者の場合、指定された大学・大学院の専攻科若しくは2年制の専修学校において必要な知識及び技能を習得して卒業する必要がある。この他、言語聴覚士の養成にかかわる一定基準の科目を習得している場合は、指定校で1年間知識と技能を習得することで国家試験を受けることができる。また、外国の大学などで言語聴覚に関する学業を修めた場合は、厚生労働大臣に書類を提出し、認定を受ければ受験資格を得ることができる。国家資格は毎年1600人から2000人程度が合格する。累計の有資格者数は2024年3月に4万人を超えている。(2025年時点*)

言語聴覚士の養成教育では、人間の言語・コミュニケーション行動を支える学科などの基礎科目及び専門科目を学び、更に、病院、リハビリテーションセンター、小児の療育施設などで臨床実習を行い、言語聴覚障害がある人を支援するために必要な知識・技術・倫理を習得する。言語聴覚士には、知識や技術にとどまらず、言葉で意思を表現したくてもできにくい人々の思いを受け止め、上手に引き出す力が求められる。

*一般社団法人日本言語聴覚士協会HP

労働条件の特徴

言語聴覚士が主に働く職場は、医療、介護、福祉分野の現場である。これを施設種類別にみると医療機関が全体の6割を占め、これに加えて介護施設、福祉施設、あるいは医療機関を含めた複合施設で大半となる(2025年時点*)。

就業者のうち、女性が76.6%を占めている。また年齢層としては30代および40代が全体の64.3%を占めている(2025年3月末時点*)。

病気やけがの場合は早期(急性期)から回復期、維持期という幅広い時期に言語聴覚士がかかわり、質の高い支援を提供することが求められている。幼児や小児など発達等に伴う場合は、文字や絵を使用して言葉を引き出す、言葉のみならず身振り手振りを使う練習や、吃音(きつおん)となる場合には口などの体操や言葉を繰り返し練習するなどして対応する。また、保育園や幼稚園、学校などの教育施設を訪問して、その家族への支援を行うほか、施設の担当者へのアドバイスも実施する。

*一般社団法人日本言語聴覚士協会HP

関連資格

  • 言語聴覚士

資格の要否と取得経路は、「就くには」の記述と、資格制度の公式情報で確認してください。

企業例・働く場の例(公式確認済み)

次の組織は、公式ページで言語聴覚士に関わる職種や採用の案内を確認した例です。最新の募集状況は各公式ページに載っています。

manapick編集部による確認のポイント

言語聴覚士は、ことばによるコミュニケーションや嚥下(えんげ)に困難を抱える人を対象に、問題の程度と発生のメカニズムを評価し、その結果に基づいて訓練や指導を行う医療専門職です。対象となる問題は、脳卒中後の失語症、聴覚障害、ことばの発達の遅れ、声や発音の障害など多岐にわたり、食べ物や飲み物を飲み込む摂食・嚥下障害にも対応します。医師または歯科医師の指示の下で検査・評価を行い、リハビリテーションの目標と訓練プログラムの実施計画を作成して、訓練、指導、助言などの援助を行います。たとえば失語症では、言語機能評価で問題の特性を明らかにしてから訓練目標を立て、絵カードや文字カードを用いた訓練を行います。発音の誤りには口の運動や正しい音を作る訓練を行い、ことばの発達の遅れには発達水準に応じた支援を行います。活動は医師・歯科医師・看護師・理学療法士・作業療法士などの医療専門職や、介護・福祉の専門職、教師、心理専門職などと連携するチームの一員として行われ、小児から高齢者まで幅広い年齢層を支援します。

言語聴覚士になるには国家試験への合格が必要です。高校卒業後は、文部科学大臣が指定した大学(3〜4年制の大学・短大)や、都道府県知事が指定した言語聴覚士養成校(3〜4年制の専修学校)で必要な知識と技能を修めて卒業することが条件になります。一般の4年制大学を卒業した場合は、指定された大学・大学院の専攻科や2年制の専修学校で学ぶ道があります。養成教育では、言語・コミュニケーション行動を支える基礎科目と専門科目を学び、病院やリハビリテーションセンター、小児の療育施設などで臨床実習を行います。主な職場は医療、介護、福祉の現場で、施設種類別では医療機関が全体の6割を占めます。病気やけがの場合は急性期から回復期、維持期まで幅広い時期に関わり、保育園や幼稚園、学校などの教育施設を訪問して、家族への支援や施設の担当者へのアドバイスを行うこともあります。

このページでは統計分類「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」の年収換算平均は443.6万円です。調査対象の平均年齢は36.2歳です。実際の働く場の例として、公式採用情報で確認できる横浜市立大学附属病院では、言語聴覚士が個々の患者への言語聴覚療法のほか、摂食機能療法診療や耳鼻科系検査を行い、摂食嚥下支援チームにも参加するとされています。大学病院で多職種と関わりながら働く形を知るためのイメージ材料として挙げています。

よくある確認

言語聴覚士の年収はどのくらいですか

2025年賃金構造基本統計調査で言語聴覚士に対応する分類「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」の平均年収換算は443.6万円です。対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。

言語聴覚士はどんな仕事ですか

ことばによるコミュニケーションや嚥下(えんげ)に困難を抱える人を対象に、問題の程度、発生のメカニズムを評価し、その結果に基づいて訓練、指導等を行う。

言語聴覚士になるにはどうすればよいですか

言語聴覚士になるためには国家試験に合格しなければならない。高校卒業者の場合、文部科学大臣が指定した大学(3~4年制の大学・短大)、又は都道府県知事が指定した言語聴覚士養成校(3~4年制の専修学校)に入学し、必要な知識及び技能を修得、卒業することが条件となる。一般4年制大学卒業者の場合、指定された大学・大学院の専攻科若しくは2年制の専修学校において必要な知識及び技能を習得して卒業する必要がある。この他、言語聴覚士の養成にかかわる一定基準の科目を習得している場合は、指定校で1年間知識と技能を習得することで国家試験を受けることができる。また、外国の大学などで言語聴覚に関する学業を修めた場合は、厚生労働大臣に書類を提出し、認定を受ければ受験資格を得ることができる。国家資格は毎年1600人から2000人程度が合格する。累計の有資格者数は2024年3月に4万人を超えている。(2025年時点*)

言語聴覚士に必要な資格はありますか

関連資格として 言語聴覚士 が挙げられます。要否と取得経路は、このページの「就くには」と公式情報で確認してください。

言語聴覚士の平均年齢はどのくらいですか

2025年賃金構造基本統計調査で言語聴覚士に対応する分類「理学療法士,作業療法士,言語聴覚士,視能訓練士」の平均年齢は36.2歳です。

示されている年収は中央値ですか

いいえ。本サイトの金額は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額) × 1000」で計算した平均年収換算であり、年収の中央値ではありません。平均は高収入層の影響を受けるため、典型的な一人分の収入と一致するとは限りません。

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出典

仕事内容・就くには・労働条件・関連資格の本文は、職業情報提供サイト(job tag)解説系ダウンロードデータ ver.7.01(独立行政法人労働政策研究・研修機構)に基づきます。 収入は2025年賃金構造基本統計調査の対応分類による平均年収換算です。