柔道整復師の仕事内容・年収・なり方
出典確認日：2026-10-30／公開日：2026-10-30／分野：医療・看護・保健／別名：整骨師、接骨師
打撲、捻挫、脱臼、骨折などの各種損傷に対して、手を用いた応急的または医療補助的方法により、その回復を図る。
年収の目安は、2025年賃金構造基本統計調査の対応分類「その他の保健医療従事者」による平均年収換算で454.1万円です。
収入データの読み方
- 平均年収換算
- 454.1万円
- 月の現金給与額
- 318.6千円
- 年間賞与・特別給与
- 718.3千円
- 平均年齢
- 37.6歳
統計分類は「その他の保健医療従事者」です。全国・男女計・企業規模計（10人以上）・一般労働者（短時間労働者以外）の集計で、集計された人の推計は76,920人です。
計算方法と統計の対象
計算方法は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 ＋ 年間賞与その他特別給与額) × 1000」です。
対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。
2025年6月の給与×12と、原則2024年1〜12月の賞与等を組み合わせた換算値です。
税・社会保険料控除前の給与額です（手取り額とは異なります）。初任給や求人の提示額とは別の統計です。
雇われて働く人の給与統計です。対象は企業規模10人以上の一般労働者で、独立開業者の事業所得は含みません。
資格保有者全体の所得とは異なります。税理士は公認会計士と同じ分類、弁護士は法務従事者の分類に対応します。
仕事内容
スポーツや日常生活の中で生じた、打撲、捻挫、脱臼及び骨折などの各種損傷に対して、外科手術、薬品の投与等の方法ではなく、手を用いた応急的若しくは医療補助的方法により、その回復を図る（徒手整復）。
治療の過程は、各種損傷に対して、評価、整復、固定、後療法、指導管理などに分かれる。
評価では、患者の症状を聞く問診、患部を観察する視診、患部に触れて診断する触診を行い、患者の状態を把握し、柔道整復師の業務範囲かどうかを判断する。その後、損傷の程度や患者の自然治癒力に合わせて治療方針を決定する。
整復では、骨折による骨の損傷や、脱臼・捻挫時の関節部分のずれなどを、手技により正常な状態に戻す。固定では、患部の治癒の促進、再転倒などの防止、痛みの軽減のために、ギプスなどの固定材やテーピングなどで患部を固定する。
後療法は、整復や固定による処置後の治癒を促進したり、早期に正常な運動機能を取り戻すことができるように行うもので、手技療法、運動療法、温熱などによる物理療法がある。また、以上の治療を行う間は、患者の日常生活について適切な指導管理を行い、患部に悪影響が生じないようにする。
骨折や脱臼の場合には、応急手当てを行う以外は、治療について医師の同意を得てから行うこととされている。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
レセコン・レセプトソフト、ギプス、テーピング用品
就くには
柔道整復師養成施設（専門学校・短大・大学）において、解剖学、生理学、病理学、衛生学その他必要な知識及び柔道整復の技能を3年以上修得したうえで、国家試験に合格する必要がある。
国家試験に合格すると、柔道整復師として開業する資格が得られるが、接骨院などで数年経験を積んでから、開業する場合が多い。
また独立開業せず、外科や整形外科に柔道整復師として勤務するケースもある。
労働条件の特徴
柔道整復師は独立開業するほか、接骨院や病院、介護・福祉施設での勤務、スポーツ分野でのトレーナーとして就業する場合がある。
治療院では顧客の都合に合わせるため夜間勤務をするケースもある。診療時間は接骨院等職場によるが、土日祝日に診療する場合もある。急患の場合は、時間外でも施術に応じる。独立開業している場合、保険診療による収入が主なものとなるが、患者数によって収入に幅がある。
伝統医学としての接骨術の歴史は長いが、1970年には、独立した「柔道整復師法」が制定された。柔道整復施術所数も年々増加を続けてきたが、近年、救急医療体制の充実によって、骨折などの疾患が病院で措置される傾向にあり、柔道整復師を取り巻く情勢は以前に比べ厳しくなっている。
このため、柔道整復師は専門性を生かしたきめ細かな治療を行い、地域で信頼を得ることで、地域に根ざした診療を行うことが必要となっている。
関連資格
- 柔道整復師
資格の要否と取得経路は、「就くには」の記述と、資格制度の公式情報で確認してください。
企業例・働く場の例（公式確認済み）
次の組織は、公式ページで柔道整復師に関わる職種や採用の案内を確認した例です。最新の募集状況は各公式ページに載っています。
- 株式会社GENKIDO（柔道整復師）
整骨院で患者様の治療を担当し、症状に合わせた施術を行い、痛みの改善と表情の変化を支える。
公式ページ：社員紹介｜株式会社GENKIDO 採用サイト（確認日 2026-10-29）
manapick編集部による確認のポイント
柔道整復師は、スポーツや日常生活の中で生じた、打撲、捻挫、脱臼及び骨折などの各種損傷に対して、外科手術や薬品の投与ではなく、手を用いた応急的若しくは医療補助的方法により、その回復を図る仕事です（徒手整復）。治療の過程は、評価、整復、固定、後療法、指導管理などに分かれます。評価では、問診、視診、触診を行い、患者の状態を把握し、柔道整復師の業務範囲かどうかを判断したうえで、損傷の程度や患者の自然治癒力に合わせて治療方針を決定します。整復では、骨折による骨の損傷や、脱臼・捻挫時の関節部分のずれなどを手技により正常な状態に戻します。固定では、治癒の促進や再転倒の防止、痛みの軽減のために、ギプスなどの固定材やテーピングで患部を固定します。後療法は、処置後の治癒を促進し早期に正常な運動機能を取り戻せるように行うもので、手技療法、運動療法、温熱などによる物理療法があります。治療の間は、患者の日常生活について適切な指導管理も行います。なお、骨折や脱臼の場合には、応急手当てを行う以外は、治療について医師の同意を得てから行うこととされています。
柔道整復師になるには、柔道整復師養成施設（専門学校・短大・大学）において、解剖学、生理学、病理学、衛生学その他必要な知識及び柔道整復の技能を3年以上修得したうえで、国家試験に合格する必要があります。合格すると開業する資格が得られますが、接骨院などで数年経験を積んでから開業する場合が多いとされています。独立開業せず、外科や整形外科に勤務するケースもあります。
柔道整復師は独立開業するほか、接骨院や病院、介護・福祉施設での勤務、スポーツ分野でのトレーナーとして就業する場合があります。治療院では顧客の都合に合わせた夜間勤務や土日祝日の診療もあり、急患の場合は時間外でも施術に応じます。独立開業している場合、保険診療による収入が主なものとなりますが、患者数によって収入に幅があります。1970年には独立した「柔道整復師法」が制定されました。近年は救急医療体制の充実によって骨折などの疾患が病院で措置される傾向にあり、柔道整復師を取り巻く情勢は以前に比べ厳しくなっているとされています。このため、専門性を生かしたきめ細かな治療を行い、地域で信頼を得ることが必要とされています。
公的統計の分類「その他の保健医療従事者」では、月々の現金給与額と賞与等から年収に換算すると454.15万円、小数第1位までで表すと454.1万円（4,541,500円）となり、平均年齢は37.6歳となっています。
実際の働く場のイメージをつかむ手がかりとして、公式の採用情報で確認できる例に、株式会社GENKIDOがあります。同社の社員紹介では、柔道整復師は整骨院で患者の治療を担当し、症状に合わせた施術を行い、痛みの改善を支える仕事として紹介されています。
整理すると、柔道整復師は、薬品や手術に頼らず手技によって損傷の回復を図る仕事です。国家試験の合格が前提となり、勤務だけでなく独立開業という進路もあります。開業の場合は患者数によって収入に幅が生じる点も特徴の一つです。
よくある確認
柔道整復師の年収はどのくらいですか
2025年賃金構造基本統計調査で柔道整復師に対応する分類「その他の保健医療従事者」の平均年収換算は454.1万円です。対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。
柔道整復師はどんな仕事ですか
打撲、捻挫、脱臼、骨折などの各種損傷に対して、手を用いた応急的または医療補助的方法により、その回復を図る。
柔道整復師になるにはどうすればよいですか
柔道整復師養成施設（専門学校・短大・大学）において、解剖学、生理学、病理学、衛生学その他必要な知識及び柔道整復の技能を3年以上修得したうえで、国家試験に合格する必要がある。
柔道整復師に必要な資格はありますか
関連資格として 柔道整復師 が挙げられます。要否と取得経路は、このページの「就くには」と公式情報で確認してください。
柔道整復師の平均年齢はどのくらいですか
2025年賃金構造基本統計調査で柔道整復師に対応する分類「その他の保健医療従事者」の平均年齢は37.6歳です。
示されている年収は中央値ですか
いいえ。本サイトの金額は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 ＋ 年間賞与その他特別給与額) × 1000」で計算した平均年収換算であり、年収の中央値ではありません。平均は高収入層の影響を受けるため、典型的な一人分の収入と一致するとは限りません。
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出典
仕事内容・就くには・労働条件・関連資格の本文は、職業情報提供サイト（job tag）解説系ダウンロードデータ ver.7.01（独立行政法人労働政策研究・研修機構）に基づきます。 収入は2025年賃金構造基本統計調査の対応分類による平均年収換算です。