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薬剤師の仕事内容・年収・なり方

出典確認日:2026-10-30/公開日:2026-10-30/分野:医療・看護・保健

薬学の専門家として、病院や薬局などで薬の調合や服薬指導、管理などを行う。

年収の目安は、2025年賃金構造基本統計調査の対応分類「薬剤師」による平均年収換算で566.8万円です。

収入データの読み方

平均年収換算
566.8万円
月の現金給与額
398.7千円
年間賞与・特別給与
883.5千円
平均年齢
40.1歳

統計分類は「薬剤師」です。全国・男女計・企業規模計(10人以上)・一般労働者(短時間労働者以外)の集計で、集計された人の推計は94,850人です。

計算方法と統計の対象

計算方法は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額) × 1000」です。

対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。

2025年6月の給与×12と、原則2024年1〜12月の賞与等を組み合わせた換算値です。

税・社会保険料控除前の給与額です(手取り額とは異なります)。初任給や求人の提示額とは別の統計です。

雇われて働く人の給与統計です。対象は企業規模10人以上の一般労働者で、独立開業者の事業所得は含みません。

資格保有者全体の所得とは異なります。税理士は公認会計士と同じ分類、弁護士は法務従事者の分類に対応します。

仕事内容

薬学の専門家として、病院や薬局などで薬の調合や服薬指導、管理などを行う。

最も代表的な仕事は「調剤」であり、医師が出した処方を確認して正確に薬を調合する。また、処方された薬の副作用や、併用薬との相互作用などについて、患者の体質やアレルギー歴などと照らし合わせ、問題なく服用できるかを確認する。

個々の患者に合わせて、薬の効果や服用方法をわかりやすく説明する「服薬指導」も重要である。

病院では、医薬品の在庫管理・記録を行うほか、病院と密接に連携し、患者の体調変化を評価して薬の量の変更を医師に提案したり、薬剤師外来で副作用管理のための服薬指導なども行う。

病院や薬局以外では、製薬会社の社員として新しい薬の開発や実験を担当したり、薬の製造工程を管理したり、医療機関に自社製品の学術情報などを提供するMR(医薬情報担当者)とよばれる仕事に従事したり、国や都道府県の職員として、薬事関係の許認可や監視指導、食品や飲料水の検査・分析業務などを行う人もいる。

薬剤師法では薬剤師の任務は、「薬剤師は、調剤、医薬品の供給その他薬事衛生をつかさどることによって、公衆衛生の向上及び増進に寄与し、もつて国民の健康な生活を確保する」とされている。

なお、近年では「かかりつけ薬剤師」が普及しており、個人の薬の重複や飲み合わせ、処方内容の確認や薬に関する相談業務など患者の安全性や薬剤の有効性の向上につながる取組を行っている。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

パソコン、レジ(小売店、レストラン等)

就くには

薬剤師国家試験に合格すると、申請により厚生労働省の薬剤師名簿に登録され、厚生労働大臣から薬剤師免許が与えられる。受験資格は原則として6年制学部・学科の薬学課程を卒業した人に限られるので、これらの大学に進学することが必要である。学生は、病院及び薬局の現場でそれぞれ11週間ずつ実務実習が義務づけられている。

医薬の分野は、新製品の開発や技術進歩のスピードが速いので、常に薬に関する最新の情報を収集し、身につけることが重要である。また、病院や薬局などでは、患者や消費者に円滑に応対しながら薬の使用について的確な判断を行い、必要な情報を提供する能力が求められる。

労働条件の特徴

職場としては、薬局や医療機関、製薬企業、国や都道府県などの行政機関、大学などがある。全国の届出薬剤師数は32万3690人であり、このうち女性は19万9507人(全体の61.6%)を占める。

主に従事している施設をみると、薬局が全体の58.9%、医療施設19.3%、医薬品関連企業11.5%、衛生行政機関または保健衛生施設2.1%、大学1.5%等となっている(2022年時点*)。このうち、薬局と医療施設の従事者の年次推移を比較すると、近年、薬局は大幅に増加しており、医療施設においても増加傾向がみられる。

就業時間は異なるが、薬剤師の多くが勤務する薬局では各店舗の営業時間に準じて勤務する。調剤薬局の場合では、近隣の病院の繁閑状況に応じて繁忙度合が異なるが、比較的通院者の多い午前中が忙しくなるケースが多い。一方で、医療機関では、入院患者への点滴等の対応等休日でも必要に迫られるため、病院によっては夜勤や休日出勤をすることもある。

薬局は従来からの調剤薬局に加え、チェーン展開しているドラックストアもある。ドラックストアでは調剤業務、市販薬の販売のみならず店舗で扱っている多様な生活雑貨等の販売を担う場合もある。

また、近年は高齢者人口の増加に伴い在宅訪問などの需要も高まっている。

*厚生労働省、令和4年医師・歯科医師・薬剤師調査の概況

関連資格

  • 薬剤師

資格の要否と取得経路は、「就くには」の記述と、資格制度の公式情報で確認してください。

企業例・働く場の例(公式確認済み)

次の組織は、公式ページで薬剤師に関わる職種や採用の案内を確認した例です。最新の募集状況は各公式ページに載っています。

manapick編集部による確認のポイント

薬剤師の中核にあるのは「調剤」です。医師の処方を確認して正確に薬を調合するだけでなく、処方された薬の副作用や併用薬との相互作用を、患者の体質やアレルギー歴と照らし合わせ、問題なく服用できるかを確かめます。あわせて、個々の患者に合わせて薬の効果や服用方法をわかりやすく説明する服薬指導も重要な役割です。病院では医薬品の在庫管理や記録を行うほか、患者の体調変化を評価して薬の量の変更を医師に提案したり、薬剤師外来で副作用管理のための服薬指導を行ったりします。近年は、個人の薬の重複や飲み合わせ、処方内容の確認、薬に関する相談に応じる「かかりつけ薬剤師」の取組も広がっています。

薬剤師になるには、6年制の薬学課程を卒業して薬剤師国家試験に合格し、申請により厚生労働省の薬剤師名簿に登録され、薬剤師免許が与えられる道筋が原則です。在学中には、病院と薬局の現場でそれぞれ11週間の実務実習が義務づけられています。職場の構成をみると、届出薬剤師のうち薬局が58.9%、医療施設が19.3%、医薬品関連企業が11.5%などとなっています(2022年時点)。製薬会社では新薬の開発や実験、製造工程の管理を担ったり、MR(医薬情報担当者)として医療機関へ自社製品の学術情報を提供したりする仕事があり、国や都道府県の職員として薬事関係の許認可や監視指導、食品や飲料水の検査・分析を行う人もいます。薬局では各店舗の営業時間に準じた勤務が基本で、調剤薬局は近隣の病院の状況に応じて午前中が忙しくなるケースが多く、医療機関では夜勤や休日出勤が生じる場合もあります。

収入については、統計分類「薬剤師」の年収換算平均566.8万円を目安として示しています。月額現金給与398.7千円と年間賞与883.5千円から換算した値で、調査対象の平均年齢は40.1歳です。

企業例としては、調剤薬局を展開し薬剤師を採用している日本調剤株式会社と、グループの調剤薬局で処方箋に対応する薬剤師の職種があるアイングループを挙げています。どちらも調剤薬局という現場の具体像をつかむ入口として、公式採用情報で募集職種や勤務地、教育制度などを確認できます。なお、チェーン展開するドラッグストアでは、調剤業務や市販薬の販売に加えて、店舗で扱う多様な生活雑貨等の販売を担う場合もあるため、店舗形態の違いも含めて見比べると、同じ薬剤師でも業務範囲の幅が見えてきます。

次に確認することとして、関心のある勤務先の公式採用情報で、調剤業務の範囲や服薬指導の体制、勤務時間を確かめてください。進路の面では、6年制薬学課程を置く大学の実務実習や教育内容を、各大学の案内で比べてみることが第一歩になります。

よくある確認

薬剤師の年収はどのくらいですか

2025年賃金構造基本統計調査で薬剤師に対応する分類「薬剤師」の平均年収換算は566.8万円です。対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。

薬剤師はどんな仕事ですか

薬学の専門家として、病院や薬局などで薬の調合や服薬指導、管理などを行う。

薬剤師になるにはどうすればよいですか

薬剤師国家試験に合格すると、申請により厚生労働省の薬剤師名簿に登録され、厚生労働大臣から薬剤師免許が与えられる。受験資格は原則として6年制学部・学科の薬学課程を卒業した人に限られるので、これらの大学に進学することが必要である。学生は、病院及び薬局の現場でそれぞれ11週間ずつ実務実習が義務づけられている。

薬剤師に必要な資格はありますか

関連資格として 薬剤師 が挙げられます。要否と取得経路は、このページの「就くには」と公式情報で確認してください。

薬剤師の平均年齢はどのくらいですか

2025年賃金構造基本統計調査で薬剤師に対応する分類「薬剤師」の平均年齢は40.1歳です。

示されている年収は中央値ですか

いいえ。本サイトの金額は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額) × 1000」で計算した平均年収換算であり、年収の中央値ではありません。平均は高収入層の影響を受けるため、典型的な一人分の収入と一致するとは限りません。

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出典

仕事内容・就くには・労働条件・関連資格の本文は、職業情報提供サイト(job tag)解説系ダウンロードデータ ver.7.01(独立行政法人労働政策研究・研修機構)に基づきます。 収入は2025年賃金構造基本統計調査の対応分類による平均年収換算です。