助産師の仕事内容・年収・なり方
出典確認日：2026-10-30／公開日：2026-10-30／分野：医療・看護・保健
出産の介助、妊産婦の相談、妊娠から産後までの母子の保健指導を行う。
年収の目安は、2025年賃金構造基本統計調査の対応分類「助産師」による平均年収換算で566.7万円です。
収入データの読み方
- 平均年収換算
- 566.7万円
- 月の現金給与額
- 389.9千円
- 年間賞与・特別給与
- 988.2千円
- 平均年齢
- 41.2歳
統計分類は「助産師」です。全国・男女計・企業規模計（10人以上）・一般労働者（短時間労働者以外）の集計で、集計された人の推計は20,410人です。
計算方法と統計の対象
計算方法は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 ＋ 年間賞与その他特別給与額) × 1000」です。
対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。
2025年6月の給与×12と、原則2024年1〜12月の賞与等を組み合わせた換算値です。
税・社会保険料控除前の給与額です（手取り額とは異なります）。初任給や求人の提示額とは別の統計です。
雇われて働く人の給与統計です。対象は企業規模10人以上の一般労働者で、独立開業者の事業所得は含みません。
資格保有者全体の所得とは異なります。税理士は公認会計士と同じ分類、弁護士は法務従事者の分類に対応します。
仕事内容
出産の介助、妊産婦の相談、妊娠から産後までの母子の保健指導を行う。このほか、育児指導や不妊治療、思春期などの性の相談などにもかかわることがある。
正常な妊娠・分娩・産褥の経過であれば、助産師の責任で分娩を介助し、妊産婦と新生児の健康診査や健康教育を行うことができる。
助産師は、戦前「お産婆さん」と呼ばれ、自宅での出産に立ち会って生まれる赤ちゃんをとりあげ、地域で母子の健康に大きく貢献していたが、戦後は病院での出産が主流になり、多くの助産師が病院で活躍するようになった。
病院では、出産の介助を中心に、乳房マッサージを行ったり、新生児の健康診査、沐浴（もくよく）・授乳の介助、新生児のケア、育児指導をするなど、産後の母子の健康を見守り、精神的に不安定になりがちな妊産婦の相談にのったりアドバイスをしたりする。
助産所では、正常な経過の妊娠、出産しか取り扱わないため、どうしても必要な時以外は、薬や器械は使用せずに自然出産するよう手助けしており、薬は医師の指示がなければ使用できない。
また、助産師は一般的に、妊娠・出産・子育てという、いわゆる出産をめぐって世話をする人というイメージがあるが、女性への指導を中心にして、男性をも含めた両性への性と生殖にかかわる支援をする専門家として、不妊相談や遺伝相談、思春期・更年期の人々への相談・支援等を行う仕事も行っている。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
医療機器（聴診器、注射器等）
就くには
助産師になるには助産師国家試験に合格する必要がある。この試験の受験資格は看護師国家試験に合格していることが前提となるため、看護師国家試験合格に向け、高校卒業後、看護系大学、短大又は専門学校にて3～4年専門教育を修めたのち、試験に臨む。試験合格後、看護系大学にて助産師選択課程を選択した者は助産師国家試験の受験資格を得る。この他の選択をした者は、看護系大学院で2年間又は、看護大学専攻科・別科、看護短期大学専攻科、助産師養成所のいずれかで1年間の専門教育を修めたのち、助産師国家試験の受験資格を得る。いずれの過程においても助産師国家試験に合格後、助産師となることができる。
現在は職業・資格・試験の名称が「助産婦」から「助産師」に変わっているものの、助産師試験の受験資格は女性に限られている。
出産時の母子の生命の安全を確保するために、関連の専門知識・技術に加えて、適切な判断力と敏速な対応能力が求められる。
労働条件の特徴
助産師の就労先としては病院、診療所、助産所が多い。また、病院等での実務経験を積んだ後、自ら助産所を開業する場合もある。このほか、自治体の保健センター等公的機関に勤務している者もいる。
病院勤務の場合、看護職と同様3交替制・2交替制で日勤や夜勤を行うのがほとんどである。妊婦の外来、産後の外来を担当する場合もある。
助産所を運営している場合は、自然出産を志向する夫婦のニーズに応え、助産所や自宅での出産に対応するが、出産があれば、昼夜関係なく仕事をすることになる。
保健センター等に勤務する者は、新生児訪問として管轄内の家庭を訪問する等外回りの仕事もある。
関連資格
- 助産師
- 看護師
資格の要否と取得経路は、「就くには」の記述と、資格制度の公式情報で確認してください。
企業例・働く場の例（公式確認済み）
次の組織は、公式ページで助産師に関わる職種や採用の案内を確認した例です。最新の募集状況は各公式ページに載っています。
- 横浜市立大学附属市民総合医療センター（助産師）
総合周産期母子医療センターの助産師として、24時間体制で産科救急及びハイリスク妊産褥婦に対応する。入職後は周産期センターの病棟・NICU等で基本的知識・技術を習得し、キャリアローテーションで他診療科の経験も積む。
公式ページ：共に成長する看護の力で未来を支える - 教育体制｜横浜市立大学附属 センター病院 看護部（確認日 2026-10-29）
manapick編集部による確認のポイント
助産師の仕事の中心は、出産の介助と、妊娠から産後までの母子への保健指導です。正常な妊娠・分娩・産褥（さんじょく）の経過であれば、助産師の責任で分娩を介助し、妊産婦と新生児の健康診査や健康教育を行うことができます。病院では出産の介助を中心に、乳房マッサージを行ったり、新生児の健康診査、沐浴（もくよく）・授乳の介助、新生児のケア、育児指導をするなど、産後の母子の健康を見守り、精神的に不安定になりがちな妊産婦の相談にのったりアドバイスをしたりします。助産所では、正常な経過の妊娠・出産しか取り扱わないため、どうしても必要な時以外は薬や器械を使用せずに自然出産するよう手助けします。かつて助産師は「お産婆さん」と呼ばれ、自宅での出産に立ち会って生まれる赤ちゃんをとりあげていましたが、戦後は病院での出産が主流になり、多くの助産師が病院で活躍するようになりました。また、妊娠・出産・子育ての世話をする人というイメージが一般的ですが、不妊相談や遺伝相談、思春期・更年期の人々への相談・支援など、性と生殖にかかわる支援を行う仕事もあります。
助産師になるには、助産師国家試験に合格する必要があります。この試験の受験資格は看護師国家試験に合格していることが前提となるため、高校卒業後、看護系大学、短大又は専門学校にて3～4年の専門教育を修めて看護師国家試験に臨みます。試験合格後、看護系大学にて助産師選択課程を選択した者は助産師国家試験の受験資格を得ます。この他の選択をした者は、看護系大学院で2年間又は、看護大学専攻科・別科、看護短期大学専攻科、助産師養成所のいずれかで1年間の専門教育を修めたのち、受験資格を得ます。出産時の母子の生命の安全を確保するために、関連の専門知識・技術に加えて、適切な判断力と敏速な対応能力が求められます。就労先としては病院、診療所、助産所が多く、病院等での実務経験を積んだ後、自ら助産所を開業する場合もあります。病院勤務の場合、看護職と同様に3交替制・2交替制で日勤や夜勤を行うのがほとんどです。助産所を運営している場合は、出産があれば昼夜関係なく仕事をすることになります。自治体の保健センター等に勤務する者もおり、新生児訪問として管轄内の家庭を訪問する外回りの仕事もあります。
統計分類「助産師」の年収換算の平均は566.7万円で、平均年齢は41.2歳です。実際の金額は勤務先や働き方によって異なります。働く場のイメージをつかむ材料として、公式採用情報で確認できる例に横浜市立大学附属市民総合医療センターがあります。同センターでは、総合周産期母子医療センターの助産師として24時間体制で産科救急及びハイリスクの妊産褥婦に対応し、入職後は周産期センターの病棟・NICU等で基本的知識・技術を習得する働き方が示されています。
よくある確認
助産師の年収はどのくらいですか
2025年賃金構造基本統計調査で助産師に対応する分類「助産師」の平均年収換算は566.7万円です。対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。
助産師はどんな仕事ですか
出産の介助、妊産婦の相談、妊娠から産後までの母子の保健指導を行う。
助産師になるにはどうすればよいですか
助産師になるには助産師国家試験に合格する必要がある。この試験の受験資格は看護師国家試験に合格していることが前提となるため、看護師国家試験合格に向け、高校卒業後、看護系大学、短大又は専門学校にて3～4年専門教育を修めたのち、試験に臨む。試験合格後、看護系大学にて助産師選択課程を選択した者は助産師国家試験の受験資格を得る。この他の選択をした者は、看護系大学院で2年間又は、看護大学専攻科・別科、看護短期大学専攻科、助産師養成所のいずれかで1年間の専門教育を修めたのち、助産師国家試験の受験資格を得る。いずれの過程においても助産師国家試験に合格後、助産師となることができる。
助産師に必要な資格はありますか
関連資格として 助産師、看護師 が挙げられます。要否と取得経路は、このページの「就くには」と公式情報で確認してください。
助産師の平均年齢はどのくらいですか
2025年賃金構造基本統計調査で助産師に対応する分類「助産師」の平均年齢は41.2歳です。
示されている年収は中央値ですか
いいえ。本サイトの金額は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 ＋ 年間賞与その他特別給与額) × 1000」で計算した平均年収換算であり、年収の中央値ではありません。平均は高収入層の影響を受けるため、典型的な一人分の収入と一致するとは限りません。
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出典
仕事内容・就くには・労働条件・関連資格の本文は、職業情報提供サイト（job tag）解説系ダウンロードデータ ver.7.01（独立行政法人労働政策研究・研修機構）に基づきます。 収入は2025年賃金構造基本統計調査の対応分類による平均年収換算です。