高等学校教員の仕事内容・年収・なり方
出典確認日：2026-10-30／公開日：2026-10-30／分野：保育・教育／別名：高等学校教諭、高等学校栄養教諭、高等学校養護教諭
高校生に専門の教科を教え、学級の担任として生徒を指導する。
年収の目安は、2025年賃金構造基本統計調査の対応分類「高等学校教員」による平均年収換算で666.1万円です。
収入データの読み方
- 平均年収換算
- 666.1万円
- 月の現金給与額
- 431.0千円
- 年間賞与・特別給与
- 1489.0千円
- 平均年齢
- 43.9歳
統計分類は「高等学校教員」です。全国・男女計・企業規模計（10人以上）・一般労働者（短時間労働者以外）の集計で、集計された人の推計は79,050人です。
計算方法と統計の対象
計算方法は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 ＋ 年間賞与その他特別給与額) × 1000」です。
対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。
2025年6月の給与×12と、原則2024年1〜12月の賞与等を組み合わせた換算値です。
税・社会保険料控除前の給与額です（手取り額とは異なります）。初任給や求人の提示額とは別の統計です。
雇われて働く人の給与統計です。対象は企業規模10人以上の一般労働者で、独立開業者の事業所得は含みません。
資格保有者全体の所得とは異なります。税理士は公認会計士と同じ分類、弁護士は法務従事者の分類に対応します。
仕事内容
高等学校（中高一貫校を含む。以下高校という）において、それぞれの担当教科を生徒に教える。高校では、中学校までの義務教育を終えた生徒に、更に高度で専門的な教育や指導を行う。
高校教員の仕事の中心は、それぞれの担当する教科を生徒に教えることである。高校で教える教科・科目は様々で、普通教科として国語・社会・数学・理科・保健体育・芸術・外国語などがあり、また専門教科として農業・工業・商業・水産・看護・体育・音楽・美術などがある。高校は中学校に比べると一つの学級の生徒数も多く、教科の専門化も進んでいるため、教員はふつう一人一教科を担当している。
この他に、学校が創意工夫を生かした教育活動を展開する「総合的な学習の時間」、ホームルーム活動、生徒会活動、クラブ活動、学校行事などについても指導する。更に個々の生徒に対する生徒指導や進路指導も行う。学級を受け持つこともあり、成長期の生徒を学習面だけでなく、精神面においても支援していくことが求められる。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
文書作成ソフト（Word、一太郎等）、パソコン、プリンター、コピー機
就くには
大学などで所定の単位を取得することで、高等学校教諭免許状を得ることができる。単位取得のためには原則として高校で教育実習を行う必要がある。その上で都道府県の教員採用試験又は私立高校の採用試験に合格し入職するのが一般的である。
教員となった後も、専門教科や生徒指導などの能力向上のための研修が盛んに行われている。
担当する教科についての専門的な知識や技能の他、一般的な教養、生徒に対する理解や責任感などが重要であり、カウンセリングに関する知識や技能も望まれる。
労働条件の特徴
高等学校は設置者により、国立、公立、私立の3種類に大別される。高等学校のうち72.0％が公立の学校である（2025年時点*）。
高校には国語・数学など普通教科を中心に学ぶ普通科（普通高校）、専門教科を中心に学ぶ農業科、工業科、商業科などの専門学科（専門高校）、自分の希望の科目を自分なりの学習計画で学ぶ総合学科（総合高校、単位制高校）がある。
高校では中学校に比べて学習内容が難しくなるため、特別非常勤講師制度を利用し、校外から専門家を招くケースもある。就業者のうち女性は34.1％となっている（2025年時点*）。
労働時間は、全日制高校の場合一般的に月～金曜日の1日8時間勤務である。働きながら学校に通う生徒などのために夜間に授業する定時制高校や通信制高校もあり、勤務体系が異なるケースもある。
小・中学校に比べると担当する授業数は少ないが、内容が専門化しているため、準備に要する時間が多く必要となる場合がある。
また、学習やクラブ活動などの面で学校による取組や校風の違いが大きく、担当教科以外の生徒指導の時間や校務の分担などは学校により異なる。
*文部科学省、学校基本調査（令和7年）
関連資格
- 高等学校教諭免許（専修・１種）
資格の要否と取得経路は、「就くには」の記述と、資格制度の公式情報で確認してください。
企業例・働く場の例（公式確認済み）
次の組織は、公式ページで高等学校教員に関わる職種や採用の案内を確認した例です。最新の募集状況は各公式ページに載っています。
- 東京都教育委員会（教諭（高等学校））
東京都立高等学校で、勉強を教えることや生活指導を行い、生徒一人ひとりの成長を支援する仕事の例。
公式ページ：STORY 03 高等学校｜教員のリアルを知る｜東京都公立学校教員採用ポータルサイト（確認日 2026-10-29）
manapick編集部による確認のポイント
高等学校教員は、高等学校（中高一貫校を含む）において、それぞれの担当教科を生徒に教え、学級の担任として生徒を指導する仕事である。高校では、中学校までの義務教育を終えた生徒に、更に高度で専門的な教育や指導を行う。教える教科・科目は様々で、普通教科として国語・社会・数学・理科・保健体育・芸術・外国語などがあり、また専門教科として農業・工業・商業・水産・看護・体育・音楽・美術などがある。高校は中学校に比べると一つの学級の生徒数も多く、教科の専門化も進んでいるため、教員はふつう一人一教科を担当している。この他に、学校が創意工夫を生かした教育活動を展開する「総合的な学習の時間」、ホームルーム活動、生徒会活動、クラブ活動、学校行事などについても指導する。更に個々の生徒に対する生徒指導や進路指導も行う。学級を受け持つこともあり、成長期の生徒を学習面だけでなく、精神面においても支援していくことが求められる。
高等学校教員になるには、大学などで所定の単位を取得することで高等学校教諭免許状を得ることができる。単位取得のためには、原則として高校で教育実習を行う必要がある。その上で、都道府県の教員採用試験又は私立高校の採用試験に合格し入職するのが一般的である。教員となった後も、専門教科や生徒指導などの能力向上のための研修が盛んに行われている。担当する教科についての専門的な知識や技能の他、一般的な教養、生徒に対する理解や責任感などが重要であり、カウンセリングに関する知識や技能も望まれるとされる。
高等学校は設置者により、国立、公立、私立の3種類に大別され、高等学校のうち72.0％が公立の学校である（2025年時点）。高校には、国語・数学など普通教科を中心に学ぶ普通科（普通高校）、専門教科を中心に学ぶ農業科、工業科、商業科などの専門学科（専門高校）、自分の希望の科目を自分なりの学習計画で学ぶ総合学科（総合高校、単位制高校）がある。労働時間は、全日制高校の場合一般的に月曜日から金曜日の1日8時間勤務である。働きながら学校に通う生徒などのために夜間に授業する定時制高校や通信制高校もあり、勤務体系が異なるケースもある。小・中学校に比べると担当する授業数は少ないが、内容が専門化しているため、準備に要する時間が多く必要となる場合がある。学習やクラブ活動などの面で学校による取組や校風の違いが大きく、担当教科以外の生徒指導の時間や校務の分担などは学校により異なる。就業者のうち女性の割合は34.1％となっている（2025年時点）。
収入の読み方として、公的統計の分類「高等学校教員」では、月額の現金給与額と年間賞与等から年収に換算した平均が666.1万円、平均年齢が43.9歳となっている。
実際に働く場の例として、東京都教育委員会がある。同委員会の教員採用ポータルサイトでは、東京都立高等学校で、勉強を教えることや生活指導を行い、生徒一人ひとりの成長を支援する教諭の仕事が紹介されている。
高等学校教員の仕事の特徴を整理すると、一人一教科の専門性を軸に授業を行うこと、授業のほかに生徒指導や進路指導、クラブ活動の指導も担うこと、学校の種類や課程によって勤務体系や校務の分担が異なることが挙げられる。
よくある確認
高等学校教員の年収はどのくらいですか
2025年賃金構造基本統計調査で高等学校教員に対応する分類「高等学校教員」の平均年収換算は666.1万円です。対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。
高等学校教員はどんな仕事ですか
高校生に専門の教科を教え、学級の担任として生徒を指導する。
高等学校教員になるにはどうすればよいですか
大学などで所定の単位を取得することで、高等学校教諭免許状を得ることができる。単位取得のためには原則として高校で教育実習を行う必要がある。その上で都道府県の教員採用試験又は私立高校の採用試験に合格し入職するのが一般的である。
高等学校教員に必要な資格はありますか
関連資格として 高等学校教諭免許（専修・１種） が挙げられます。要否と取得経路は、このページの「就くには」と公式情報で確認してください。
高等学校教員の平均年齢はどのくらいですか
2025年賃金構造基本統計調査で高等学校教員に対応する分類「高等学校教員」の平均年齢は43.9歳です。
示されている年収は中央値ですか
いいえ。本サイトの金額は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 ＋ 年間賞与その他特別給与額) × 1000」で計算した平均年収換算であり、年収の中央値ではありません。平均は高収入層の影響を受けるため、典型的な一人分の収入と一致するとは限りません。
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出典
仕事内容・就くには・労働条件・関連資格の本文は、職業情報提供サイト（job tag）解説系ダウンロードデータ ver.7.01（独立行政法人労働政策研究・研修機構）に基づきます。 収入は2025年賃金構造基本統計調査の対応分類による平均年収換算です。