中学校教員の仕事内容・年収・なり方

収入データの読み方

平均年収換算

735.2万円

月の現金給与額

461.4千円

年間賞与・特別給与

1814.9千円

平均年齢

42.2歳

統計分類は「小・中学校教員」です。全国・男女計・企業規模計（10人以上）・一般労働者（短時間労働者以外）の集計で、集計された人の推計は25,140人です。

仕事内容

中学生に、国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術・家庭、外国語（主に英語）などの科目の一つを専門的に教え、道徳、総合的な学習の時間、特別活動の指導に当たり、学級を担任する。

各教科の授業は、年度のはじめに定めた年間指導計画に基づいて、教科書を主な教材として使用し、そのほかプリントや学習カード、スライドなどの補助教材を準備し、生徒の理解や進み具合にしたがって指導方法を工夫しながら教える。それ以外の時間は、教材研究や事務的作業を行う。

また、部活動、学校行事、PTA活動などもほかの教員と分担して受け持ち、学校の運営組織である教務部、学習指導部、生徒指導部、進路指導部などに所属し、それに関する仕事（校務分掌）も行う。

中学生は青年前期にあたり、小学生に比べて個性が明確になってくる。独立心や反抗心も出てくることなどから、精神面での指導も重要となる。教師間で連携・協力しながら、いじめや不登校の問題に取り組むことも求められる。中学校では、一般の教員のほか、学校全体をみる校長、副校長（教頭）、主幹等と、教務主任、学習指導主任、学年主任、保健主事、生徒指導主事、進路指導主事などが各担当分野の取りまとめを行っている。また、教科を専門に担当する講師や、特別支援学級が設置されている中学校にはその担任も配置されている。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

文書作成ソフト（Word、一太郎等）、パソコン、プリンター、コピー機

就くには

大学などで所定の単位を取得することで、中学校教諭免許を得ることができる。その上で、都道府県や政令指定都市の教育委員会が実施する教員採用試験、若しくは私立学校の教員採用試験に合格する必要がある。

教員採用試験は、各教科単位に行われ、合格すると採用候補名簿に登録される。

採用後も、節目の年次ごとの研修の他、教科や担当別（教務主任、生徒指導主事、進路指導主事、学年主任など）に、様々な研修の機会が設けられている。求められる資質としては、中学校教育全体への理解、指導教科などの専門的な知識や技能、生徒に対する理解や責任感などが重要であり、また、カウンセリングに関する知識や技能も望まれる。

副校長（教頭）、校長に昇任していくためには、選考試験を受ける必要がある。また、都道府県・市町村教育委員会の指導主事や管理主事などになる道も開かれているが、この場合も選考試験に合格する必要がある。

労働条件の特徴

中学校は設置者により、国立、公立、私立の3種類に大別される。中学校のうち91.4%が公立の学校である（2025年時点*）。国立なら国立大学法人職員、公立なら地方公務員となる。山間部やへき地、離島に勤務する場合や、海外の日本人学校で勤務する場合もある。

地域間異動については、採用された都道府県又は政令指定都市の教育委員会管内に限られ、他の教育委員会が管轄する地域に異動したい場合は、改めて教員採用試験を受験し合格しなければならない。ただし、都道府県教育委員会間の合意による交換教育はそうした対象とならない。

就業者のうち、女性の割合は45.0％であり、過去最高となっている（2025年時点*）。

各教科の時間数は、中学校学習指導要領によって定められており、これに基づいて教員の担当する授業時間も割り振られている。学校行事などがなければ、土日祝日が休みとなる。ただし、生徒の夏休み、冬休み、春休みの間は、部活動の指導や研修などに参加しているケースが多い。

中学校教員の仕事は立って行う活動が多い。中学生は小学生より成長しているので、指示にしたがって自主的に行動できる部分が増えるが、その前後やプロセスでは、教師の指導・監督が必要である。クラブ活動などを担当する場合は、学校外で活動を行うこともある。最近では、受験者数の減少もあって採用試験の競争倍率は低下傾向にある。

公立の中高一貫校の設置、少人数学級の実施、チームティーチングなど、指導体制の工夫や充実を図る動きがある。

*文部科学省、学校基本調査（令和7年）

関連資格

• 中学校教諭免許（専修・１種・２種）

資格の要否と取得経路は、「就くには」の記述と、資格制度の公式情報で確認してください。

企業例・働く場の例（公式確認済み）

次の組織は、公式ページで中学校教員に関わる職種や採用の案内を確認した例です。最新の募集状況は各公式ページに載っています。

• 東京都教育委員会（教諭（中学校））

  東京都の公立中学校で、担当教科の授業を行い、担任として生徒の受験などの相談に乗るといった生徒指導にあたる仕事の例。

  公式ページ：STORY 02　中学校｜教員のリアルを知る｜東京都公立学校教員採用ポータルサイト（確認日 2026-10-29）

manapick編集部による確認のポイント

中学校教員は、中学生に専門の教科を教え、学級の担任として生徒を指導する仕事です。担当する教科は、国語、社会、数学、理科、音楽、美術、保健体育、技術・家庭、外国語（主に英語）のいずれかで、道徳や総合的な学習の時間、特別活動の指導も受け持ちます。授業は年度のはじめに定めた年間指導計画に沿って進め、教科書を主な教材に、プリントや学習カード、スライドなどの補助教材を準備し、生徒の理解や進み具合に合わせて指導方法を工夫します。授業以外の時間は教材研究や事務作業に充てられます。中学校教育全体への理解や担当教科の専門知識に加え、生徒への理解と責任感、カウンセリングに関する知識も望まれます。

仕事は教室の中だけにとどまりません。部活動や学校行事、PTA活動をほかの教員と分担し、教務部、学習指導部、生徒指導部、進路指導部といった校務分掌にも所属します。中学生は青年前期にあたり、個性が明確になり、独立心や反抗心も出てくる時期のため、精神面での指導も大切な役割です。教員同士で連携しながら、いじめや不登校の問題に取り組むことも求められます。学校全体では、校長や副校長（教頭）、主幹のほか、教務主任、学習指導主任、学年主任、保健主事、生徒指導主事、進路指導主事などが各分野の取りまとめを担い、教科を専門に担当する講師や、特別支援学級の担任も配置されています。

中学校教員になるには、大学などで所定の単位を取得して中学校教諭免許（専修・１種・２種）を得たうえで、都道府県や政令指定都市の教育委員会が実施する教員採用試験、または私立学校の採用試験に合格します。採用試験は教科ごとに行われ、合格すると採用候補者名簿に登録されます。採用後も年次ごとの研修や、教科・担当別の研修の機会が用意されています。経験を積んだ先には、選考試験を経て副校長（教頭）や校長へ昇任する道や、教育委員会の指導主事・管理主事になる道も開かれています。働く場の例として、東京都教育委員会が所管する東京都の公立中学校では、教諭が担当教科の授業を行い、担任として生徒の受験などの相談に乗る生徒指導にあたっています。

中学校は国立、公立、私立に分かれ、全体の91.4％が公立です（2025年時点）。公立では地方公務員、国立では国立大学法人職員となります。異動は採用された教育委員会の管内に限られ、山間部やへき地、離島、海外の日本人学校で勤務する場合もあります。就業者に占める女性の割合は45.0％で、過去最高となっています（2025年時点）。学校行事などがなければ土日祝日が休みですが、生徒の長期休業中は部活動の指導や研修に参加するケースが多くあります。

収入の目安として、賃金構造基本統計調査の平均値では、統計分類「小・中学校教員」の平均年収換算735.2万円、平均年齢42.2歳です。この分類には小学校教員も含まれており、数値は分類全体の平均です。

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出典

• 独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）：2026-06-04公開のCSVを取込
• 厚生労働省 job tag：中学校教員の職業詳細

仕事内容・就くには・労働条件・関連資格の本文は、職業情報提供サイト（job tag）解説系ダウンロードデータ ver.7.01（独立行政法人労働政策研究・研修機構）に基づきます。 収入は2025年賃金構造基本統計調査の対応分類による平均年収換算です。