この記事の答え
違いの軸は「何を扱うか」です。診療放射線技師は、診療放射線技師法に基づく国家資格で、医師又は歯科医師の指示の下に、エックス線などの放射線を人体に照射して撮影を行うほか、政令で定める画像診断装置を用いた検査を行います。臨床検査技師は、臨床検査技師等に関する法律に基づく国家資格で、同じく医師又は歯科医師の指示の下に、血液や尿などの検体を調べる検体検査と、厚生労働省令で定める生理学的検査を行います。どちらも厚生労働大臣の免許を受ける国家資格ですが、放射線技師が「人体に働きかけて画像を得る」側、検査技師が「人体から得た材料と生体の計測を調べる」側という分担になっています。
この記事の要点
- 診療放射線技師は放射線の人体への照射（撮影を含む）が法定業務で、MRI・超音波など政令で定める画像診断装置の検査も含まれる
- 臨床検査技師は検体検査と生理学的検査が法定業務で、血液・尿などの検体と生体の計測を扱う
- どちらも国家試験に合格して厚生労働大臣の免許を受ける国家資格で、養成は指定の学校・養成所で3年以上が基本
- 診療放射線技師の中心業務エックス線などの放射線を人体に照射して撮影すること
- MRI・超音波MRI・超音波など放射線を使わない画像診断装置の検査も、政令の範囲で業務に含まれる
- 検体検査血液・尿・組織など体から得た材料を調べる
- 生理学的検査心電図など生体の状態を測る検査で、範囲は厚生労働省令で定められる
1.
診療放射線技師は、診療放射線技師法（昭和26年法律第226号）が定める国家資格です。同法第2条第2項は、診療放射線技師を「厚生労働大臣の免許を受けて、医師又は歯科医師の指示の下に、放射線の人体に対する照射（撮影を含む）をすることを業とする者」と定義し、第3条は国家試験への合格と免許の取得を求めています。
臨床検査技師も国家資格で、根拠法は臨床検査技師等に関する法律です。業務は、人体から排出され、又は採取されたものを調べる検体検査と、厚生労働省令で定める生理学的検査の二つで、免許は国家試験に合格した者へ厚生労働大臣が与えます。つまり両者は資格の重みは同じでも、法律が割り当てた担当領域が「放射線・画像」と「検体・計測」に分かれている関係です。
- どちらも国家試験に合格して厚生労働大臣の免許を受ける国家資格
- 診療放射線技師＝放射線の照射と画像検査、臨床検査技師＝検体検査と生理学的検査
- どちらも医師又は歯科医師の指示の下に業務を行う
2. 診療放射
診療放射線技師法がいう「放射線」には、エックス線、ガンマ線、アルファ線、ベータ線、百万電子ボルト以上のエネルギーを有する電子線などが含まれます（第2条第1項）。診療放射線技師の中心業務は、これらを人体に照射すること（撮影を含み、照射機器を人体内に挿入して行うものは除きます）で、一般撮影やCTのような画像検査がその代表です。この照射の業は、医師、歯科医師又は診療放射線技師でなければ行うことができません（第24条）。
業務には放射線を使わない検査も含まれます。第24条の2は、磁気共鳴画像診断装置（MRI）や超音波診断装置など、政令で定める画像による診断のための装置を用いた検査（医師又は歯科医師の指示の下に行うものに限る）も診療放射線技師の業務としています。安全面の決まりも細かく置かれており、医師等の具体的な指示を受けなければ照射できないこと（第26条第1項）、業務は原則として病院又は診療所以外の場所では行えないこと（同条第2項）、照射をしたときは照射録を作成し、指示した医師又は歯科医師の署名を受けること（第28条）が定められています。
- 中心業務はエックス線などの放射線を人体に照射して撮影すること
- MRI・超音波など放射線を使わない画像診断装置の検査も、政令の範囲で業務に含まれる
- 具体的な指示が必要で、場所は原則として病院・診療所に限られ、照射録の作成が義務づけられる
3. 臨床検査技師の
臨床検査技師が扱うのは、患者の体から得られる材料と、体そのものの計測です。検体検査は血液・尿・組織などを対象に成分や微生物などを調べる検査、生理学的検査は心電図のように生体の状態を測る検査で、どちらも医師又は歯科医師の指示の下に行い、結果は診断や治療方針を判断する材料になります。
放射線技師との対比でいえば、検査技師は人体に放射線を当てる行為を担当しません。検体は患者の体を離れた材料であり、生理学的検査も計測が中心です。名称の扱いも両資格で共通しており、臨床検査技師でない者はその名称や紛らわしい名称を使えず（臨床検査技師等に関する法律第20条）、診療放射線技師についても同様の制限があります（診療放射線技師法第25条）。
- 検体検査＝血液・尿・組織など体から得た材料を調べる
- 生理学的検査＝心電図など生体の状態を測る検査で、範囲は厚生労働省令で定められる
- どちらの資格も、名称の使用が法律で制限されている
4. 資格の
入口の形はよく似ています。診療放射線技師国家試験の受験資格は、学校教育法の規定により大学に入学することができる者が、文部科学大臣の指定した学校または都道府県知事の指定した診療放射線技師養成所において3年以上、必要な知識及び技能の修習を終えることが中心です（診療放射線技師法第20条）。外国の学校若しくは養成所を卒業した者などで、同等以上の学力及び技能を有すると厚生労働大臣が認めた者も対象になります。試験は厚生労働大臣が行います（第18条）。
臨床検査技師も、指定の学校・養成所で3年以上修習した者が受験資格の中心です。ただし臨床検査技師等に関する法律第15条はこれに加えて、医学・歯学・獣医学・薬学の正規の課程を修めて卒業し、同等以上の知識及び技能を有すると認められる者も対象としています。診療放射線技師の受験資格には、このような他分野の課程修了者を対象とする入口は置かれていません。また、臨床検査技師の試験は「毎年少なくとも1回」行うことが法律に明記されています（第12条）。
- どちらも指定の学校・養成所で3年以上の修習が受験資格の中心
- 臨床検査技師には、医学・歯学・獣医学・薬学の課程を修めた者が対象になる入口もある
- 試験はどちらも厚生労働大臣が行う。臨床検査技師は年1回以上の実施が法律に明記されている
5. 間
よくある誤解が「超音波検査やMRIは放射線を使わないので、診療放射線技師の仕事ではない」というものです。実際には診療放射線技師法第24条の2が、政令で定める画像診断装置を用いた検査を業務に含めています。装置が放射線を出すかどうかではなく、法律と政令がどの装置の検査を業務に含めるかで線が引かれています。一方、臨床検査技師の生理学的検査の範囲は厚生労働省令で定められる決まりで、同じ「検査」という言葉でも根拠の置き場所が異なります。
進路の選び方は、扱いたい対象で考えると整理できます。撮影や画像検査の現場で、医師の具体的な指示を受けながら放射線や画像診断装置を扱いたい人は診療放射線技師の養成校へ、検体の分析や生体の計測を通じて診断を支えたい人は臨床検査技師の養成校へ進むのが、それぞれの入口です。制度の確認先は、e-Gov法令検索の診療放射線技師法と臨床検査技師等に関する法律の条文です。
- MRI・超音波は放射線を使わなくても、政令の範囲で診療放射線技師の業務に含まれる
- 対象で選ぶ：画像と放射線なら診療放射線技師、検体と計測なら臨床検査技師
- 確認先： e-Gov「診療放射線技師法」「臨床検査技師等に関する法律」
執筆・確認情報
- 執筆
- manapick career編集部
- 編集
- manapick編集責任者
- 出典台帳の記録日
- 2026-10-29
- 確認方法
- 公的資料と一次情報を出典付きで整理。自動監視による資料の変化検知と、本文の正確性の確認は区別します
参照した公式情報
- e-Gov法令検索（デジタル庁）確認日 2026-10-29／2026-10-29に条文本文を実際に開いて確認。第2条（定義）、第3条（免許）、第12条（試験は年1回以上）、第15条（受験資格）、第20条（名称の使用禁止）を確認。法律の中に細胞検査士の規定はない。
- e-Gov法令検索（デジタル庁）確認日 2026-10-29／2026-10-29に条文本文を実際に開いて確認。第2条（定義：厚生労働大臣の免許を受け、医師又は歯科医師の指示の下に放射線の人体に対する照射（撮影を含む）を業とする）、第3条（免許）、第18条（試験）、第20条（受験資格）、第24条（照射の業は医師・歯科医師・診療放射線技師のみ）、第24条の2（MRI・超音波など政令で定める画像診断装置を用いた検査も業務）、第25条（名称の禁止）、第26条（具体的な指示・業務場所）、第28条（照射録）を確認。
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この記事の内容確認日：2026-10-29