録音エンジニアとは

どんな仕事か

音楽コンテンツ等を制作するために録音作業を行う。

電子・電気機器を駆使して、演奏家の音を収録・調整し、制作者、ディレクターの意図に沿った音楽作品に仕上げる。適切なマイクロフォンを選び、マイクセッティングを行って、原音を収録し、調整卓（ミキシングコンソール）を使って音量、音色、響き、楽器のバランスなどを調整する。「ミキサー」と呼ばれることもある。

録音スタジオでは、主にマルチトラック録音という方法をとる。最初に楽器の演奏だけのトラックを録音し、次に歌手の唄入れをして、マルチトラック・マスターを完成させる。トラックダウン作業では、このマスターを調整卓でミキシングし、適切なバランスに仕上げる。コンピュータを用いて、できるだけ短時間で制作者、ディレクターの描くイメージを音楽として表現し、音としていく。

また、コンサートホールなどでは、その場でバランスやホールの響きを考慮して収録し、後日、演奏の良い部分をつなぎあわせ、編集を行って完成させる。CDとして完成するには、個々の2チャンネル・マスターを集め1枚のアルバムとして仕上げるマスタリングの作業が必要になる。録音エンジニアはマスタリングに立ち会い、CDになった場合の音の変化について、マスタリング・エンジニアと打ち合わせ、最適な音造りを行う。

この他、放送番組や映画、DVD・ブルーレイディスク等、映像ソフトの録音、編集作業を行う録音エンジニアもいる。映像ソフトの録音エンジニアは、俳優のセリフや野外ロケでの環境音源などの録音を行い、スタジオや編集室で録音されたセリフや音を編集して、映像に付ける作業を行う。

以上、ここでは従来からのステレオ（２チャンネル）での録音、編集を説明してきた。最近、映画館から始まり一般家庭のホームシアターでも普及している、「5.1ch」（スピーカーが正面、前方左右、後方左右の５本と低音の１本）があり、チャンネルが２から５になっている。5.1chはステレオよりも立体的で臨場感がある。「ハイレゾ」と呼ばれるCDを超える情報量の高音質音源も話題になっている。また、媒体もここで説明してきたCDからダウンロード、更にストリーミングへと変わっている。様々な技術進歩とその普及があるが、録音エンジニアの仕事はここで説明してきたことを基本に、このような技術進歩が加わり変わってきている。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

マイク、調整卓（ミキシングコンソール）、録音機、音楽編集ソフト、パソコン

就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。一般的には、専門学校の音響芸術科、放送芸術科、録音技術科などを卒業後、録音スタジオにアシスタントとして採用されるか、録音エンジニアの派遣会社に所属してレコード会社やレンタルスタジオに派遣されることが多い。また、大学で電子工学、音響工学、芸術学、音楽学などを専攻し、レコード会社に採用される場合もある。

サウンドレコーディング技術認定試験等日本音楽スタジオ協会の認定資格があり、技術の証明になる。録音エンジニアには、主に調整卓を使って音を仕上げるレコーディング・エンジニアとそれ以外のアシスタント・エンジニアがいる。はじめは、主にマイクのセッティングや録音機の操作などを行うアシスタント・エンジニアとして働きながら、感性を養い、自分独自の音を磨き、レコーディング・エンジニアとして評価される機会を待つ。

音楽が好きであることに加えて、機材を修理する技術、手先の器用さも必要となる。また、譜面が読めることが望ましい。映像ソフトの録音エンジニアは、映像に対する感性も重要である。

いずれの録音エンジニアも、歌手、演奏家、俳優、ディレクター、作曲家など様々な人との共同作業が基本となり、対人関係の能力が重要となる。また、歌手や演奏家、俳優のスケジュールが優先され、不規則なスケジュールになることもあり、体力や自己管理も必要となる。

働く条件・環境の特徴

勤務先、雇用形態、地域、企業規模によって異なります。個別求人の待遇や採用可能性を示すものではありません。

音楽ソフトの録音エンジニアの多くが、東京・大阪・神奈川等に集中する録音スタジオに所属している。また、レコード会社に所属する録音エンジニア、フリーで活動するエンジニアもいる。契約社員としてレコード会社に所属するケースも多い。男性が多いが、女性も増えている。

録音スタジオは土日祝日に関係なく稼動しており、作業が夜間までかかることも多く、勤務時間は不規則で長時間になることがある。

映像ソフトの録音エンジニアは放送局や映像プロダクションに所属しているか、独立してフリーランスで作品単位の契約で仕事をしていることが多い。労働時間は撮影スケジュールが優先されるため、不規則になりがちである。

関連資格

• サウンドレコーディング技術認定試験

資格の必須・任意、受験要件、制度変更は、応募先と資格実施団体の公式情報を確認してください。

関連団体