雑誌記者とは

どんな仕事か

雑誌は書店や売店で販売される一般の週刊誌や月刊誌から、限定された読者層を対象とするものまで多種多様であり、雑誌記者は雑誌のコンセプトにあったテーマについて取材し、原稿を執筆する。

まず、編集会議などにおいて、雑誌の特集や内容などが決定し、担当するテーマについて取材を進める。問題点は何か、その背景は何か、結果としてどうなったのか、社会に与えた影響は何か、読者が何を知りたいのかなどを追求する。新聞やテレビ・ラジオでは伝えきれない内容や更に深い内容について調査し、関係者にインタビューするなどして、情報を集める。集めた情報を多角的に分析し、締切日までに記事にまとめて、デスクなどの責任者に提出する。

扱うテーマは、ビジネス、政治、経済、社会、芸能、スポーツ、科学、文化など幅広く、事件や社会問題を扱う記者や、ファッションや食べ物の情報など専門分野を扱う記者など、様々な記者がいる。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

文書作成ソフト（Word、一太郎等）、パソコン

就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学卒業程度の一般教養や知識が求められる。新規学卒者の場合には、学校卒業後、新聞社、出版社などの採用試験を受ける。合格するとそれぞれの雑誌編集部に配属される。法律、経済、科学、医学など特定の専門分野の雑誌記者の場合には、専門領域の学部を卒業していると有利である。

入社後は、すぐに記者として第一線の現場で取材し、テクニックや分析法を体得するケースと、研修の一環として、外部への原稿依頼や原稿の受取から始める場合がある。

社会で起こった出来事に対する好奇心、情報の分析力、記事を書く文章力が求められる。記事には公平さや公共性の欠如は許されないため、正義感や使命感が必要とされる。

経験を積めば独立してフリーライターとして雑誌に記事を提供するケースもある。

働く条件・環境の特徴

勤務先、雇用形態、地域、企業規模によって異なります。個別求人の待遇や採用可能性を示すものではありません。

多くの場合、新聞社や出版社に勤務している。各分野の情報が東京に集中していることもあり、大手出版社のほとんどが東京に拠点を置くなど地域的な偏りがある。

男性の記者が多いが、分野によっては女性の記者も多い。年齢は、若年者から中高年齢者まで幅広く活躍しており、女性・ファッション誌、タウン情報誌などでは若年者が中心となっている。

給与や勤務時間、休日などの諸待遇は新聞社や出版社の規定によるが、一般的に雑誌は出版のサイクルが短いため、締め切り前には残業することもある。取材先の都合で早朝や夜間に相手を訪問することもあり、勤務は不規則になりがちである。

毎年、廃刊・休刊する雑誌がある一方で、新しい雑誌が創刊されたり、雑誌の電子化など媒体の多様化もあり、一定の需要は続くと考えられる。

最近では、インターネット等で欲しい情報を無料で入手できることから、若い世代を中心に雑誌離れが進んでいる。また、雑誌においても電子媒体で購読可能にするなどの対応を行っていることから、雑誌記者の仕事も電子媒体へと比重が移っている。

関連資格

公式解説データに関連資格の記載はありません。資格が不要であることを断定する表示ではありません。

資格の必須・任意、受験要件、制度変更は、応募先と資格実施団体の公式情報を確認してください。

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