どんな仕事か
住宅・学校・オフィスビル・工場・ホテルなどの建築物について調査・設計を行う。
まず、顧客がどのような建物を建てたいのか、建築物の用途、規模、デザイン、構造、設備、予算、工期、立地条件、法的条件などについて詳しく調査し、打ち合わせを行う。
次に、顧客の要求を十分に採り入れながら、建物の用途や規模に応じて構造や材料、設備を決め、意匠設計図、構造設計図、設備設計図等の設計図を作成する。その際、環境へ配慮することも求められる。
大手・準大手のゼネコンや設計事務所では、BIMの導入により、3次元の図面情報をはじめ設計から施工、メンテナンスに至るまでの情報を一括管理が可能となり、ほとんどのワークフローで業務効率化が進んでいる。
一般的に建築物の建設は建築基準法等の法的規制を受けるため、関連する法手続を行う。工事中は、設計図どおり施工されているかどうかについて工事監理の業務を行う。
最近では、個々の建築物だけでなく、都市計画や地域計画の段階から建築設計技術者が参加することも多くなっている。
建築工事の分野が多様化し、分業化が進んでいるため、建築設計技術者は調査・設計の仕事を行い、現場での監督・指揮は建築施工管理技術者が行うのが一般的である。
◇ よく使う道具、機材、情報技術等
設計用ソフト(CADのソフトウェア等)、パソコン
就くには
高校や専門学校、大学の建築系学科で、構造力学、建築材料、関係法令といった専門知識や技術を学んでから入職するのが一般的である。
専門技術を習得し仕事を十分にこなせるようになるにはかなりの経験を必要とする。就職後に「建築士(1級・2級・木造)」の資格を取得しないと自らの責任で一定規模以上の建築物を設計することができない。
建築設計技術者として経験を積み、「建築士(1級・2級・木造)」、「技術士」(建設部門)、「建築施工管理技士」などの関連資格を取得して、設計コンサルタント業等として独立・開業する道もある。
建築工事の設計・計画の業務ではCADの導入などコンピュータ化が進んでいるので、コンピュータについての知識も求められる。また、デッサンの能力や美的感覚も必要である。
働く条件・環境の特徴
勤務先、雇用形態、地域、企業規模によって異なります。個別求人の待遇や採用可能性を示すものではありません。
勤務先は、建築士事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの専門企業のほか、国土交通省、地方公共団体、民間企業の建築や施設管理に携わる部門など、多方面に渡っている。
従来は男性の職業というイメージが強かったが、最近では女性技術者も徐々に増えている。
仕事が工期にも関係するため、忙しい時期には残業や休日出勤をすることもある。
最近では、建築物の耐震診断や改修、文化財の保存等の分野においても建築設計技術者が活躍しており、今後も建築物の維持管理に関する業務が拡大していくと予想される。
関連資格
- 一級建築士
- 二級建築士
- 木造建築士
- 1級建築施工管理技士
- 2級建築施工管理技士
- 技術士(建設部門)
資格の必須・任意、受験要件、制度変更は、応募先と資格実施団体の公式情報を確認してください。
関連団体
出典と確認範囲
出典:独立行政法人 労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」。職業情報提供サイト(job tag)より2026年7月13日にダウンロードし、項目別に構造化しました。
- データセット更新日
- 2026-04-27
- この職業の解説領域更新年
- 2019
- 写真・動画
- 使用していません
- ページ生成
- 公式データを機械的に構造化。個別の人手編集記事ではありません
誤りや更新の必要性にお気づきの場合は訂正窓口へお知らせください。