パイロットの仕事内容・年収・なり方

収入データの読み方

平均年収換算

1631.8万円

月の現金給与額

1226.1千円

年間賞与・特別給与

1604.3千円

平均年齢

39.7歳

統計分類は「航空機操縦士」です。全国・男女計・企業規模計（10人以上）・一般労働者（短時間労働者以外）の集計で、集計された人の推計は8,350人です。

仕事内容

乗客や貨物を運ぶ国内・国際路線の航空機を操縦したり、写真撮影、遊覧飛行、航空測量などを行う小型飛行機やヘリコプターを操縦する。

ここでは旅客機のパイロットについて記述する。

旅客機は、機長と副操縦士が協力して操縦を行う。機長は、飛行についての全責任を負い、他の乗務員の指揮監督も行う。機長を含むパイロットは、航空機の操縦のほか、地上の航空管制官との通信、飛行計器類の監視などを行う。副操縦士は、機長に不測の事態が生じた場合、直ちにその職務を引き継ぐ。

出発前に気象データなどを考慮にいれて、ディスパッチャー（運航管理者）とともに安全で経済的な飛行プランを立案し、飛行高度・飛行速度や燃料の量などを決定する。エンジンや操縦装置・計器の点検を行った後、離陸する。飛行中は飛行プランを守って運航し、地上の管制機関と交信したり、通信モニターや計器の監視をするなど、常に安全運航に気を配る。また、病人やハイジャックなどの不測の事態にも冷静に対処する。着陸後は、所定の飛行日誌を記入し、到着地の整備担当者に航空機の状態を報告する。また後続の便のためにディスパッチャーへ航路の気象状態を伝達する。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

航空機（旅客機）、飛行計器類、操縦装置

就くには

旅客機を運航するには定期運送用操縦士の資格が必要となる。通常、自家用操縦士の資格取得後、事業用操縦士、定期運送用操縦士の順に資格を取得していく。旅客機のパイロットとして働くには、国土交通大臣による航空従事者技能証明を受けなければならない。

資格取得のためには、航空会社に入社して養成訓練を受ける方法と航空大学校に入学する方法がある。航空会社では筆記試験や面接、パイロットとしての適性検査を経て採用される。航空大学校の入学試験には学力検査、身体検査、心理検査、口述試験、操縦適性検査等がある。この他、一部の大学でも航空操縦学科が設けられている。一定期間海外に留学し、操縦免許を取得し、日本の操縦免許に書き換えるコースを受ける場合もある。

航空会社に入社後しばらくは地上勤務などに就き、航空会社社員としての経験を積む。所定の訓練を受けて、20代後半から副操縦士として飛行経験を積み、30代後半から40代前半にかけて機長に昇格するのが一般的である。

パイロットはどんな事態にも落ち着いて対応できるよう、情緒の安定と冷静な判断力が必要となる。管制機関との交信は英語で行われるため、英語力も必要になる。

労働条件の特徴

航空機の中で働くが、予備勤務として自宅や空港で待機したり、定期訓練を受ける日も勤務日数に含まれる。

就業者のうち、女性はごくわずかで、大半が男性となっている。

給与は基本賃金と乗務手当からなる。乗務手当は基本単価に乗務時間をかけた金額が支給される。乗務手当は一定額が保障される仕組みみとなっており、機長か副操縦士か、また経験年数によっても異なる。数日間の乗務の後、数日間の休日をとるサイクルになっている。運航の安全確保のため、また定期運送用操縦士資格を維持するために、健康管理が重要である。

飛行ダイヤに合わせて乗務するので早朝乗務や夜間飛行がある上、国際線の場合には時差もあり、勤務時間帯は変則的となる。また、日本から飛行して現地に宿泊し、翌日再び乗務に就くなど外泊の機会も多い。

また、コロナ禍において一時減少した飛行機の利用者が増えLCC（Low Cost Carrier)も含めて便数が増加していることや、パイロットの高齢化とその引退により、今後パイロットは一定の人材需要が見込まれる。

関連資格

• 定期運送用操縦士
• 事業用操縦士（飛行機）
• 自家用操縦士（飛行機）

資格の要否と取得経路は、「就くには」の記述と、資格制度の公式情報で確認してください。

企業例・働く場の例（公式確認済み）

次の組織は、公式ページでパイロットに関わる職種や採用の案内を確認した例です。最新の募集状況は各公式ページに載っています。

• 全日本空輸株式会社（ANA）（運航乗務職）

  お客様を安全かつ快適に目的地に届ける使命を担うパイロットの例。乗務前には航路・気象・機材の情報を確認してフライトの方針を決め、運航の責任者として安全を最優先に運航を支える。

  公式ページ：運航乗務職｜職種紹介｜ANA 採用情報（確認日 2026-10-29）

manapick編集部による確認のポイント

旅客機のパイロットは、機長と副操縦士が協力して航空機を操縦する仕事です。機長は飛行についての全責任を負い、他の乗務員の指揮監督も行います。パイロットは航空機の操縦のほか、地上の航空管制官との通信、飛行計器類の監視などを行い、副操縦士は機長に不測の事態が生じた場合に直ちにその職務を引き継ぎます。出発前には、気象データなどを考慮に入れて、ディスパッチャー（運航管理者）とともに安全で経済的な飛行プランを立案し、飛行高度・飛行速度や燃料の量などを決定します。エンジンや操縦装置・計器の点検を行った後、離陸し、飛行中は飛行プランを守って運航しながら、地上の管制機関と交信したり、通信モニターや計器を監視したりするなど、常に安全運航に気を配ります。着陸後は、所定の飛行日誌を記入し、到着地の整備担当者に航空機の状態を報告します。なお、パイロットには写真撮影、遊覧飛行、航空測量などを行う小型飛行機やヘリコプターの操縦者も含まれますが、ここでは旅客機のパイロットを中心に述べます。

旅客機を運航するには定期運送用操縦士の資格が必要となり、通常は自家用操縦士の資格取得後、事業用操縦士、定期運送用操縦士の順に資格を取得していきます。また、旅客機のパイロットとして働くには、国土交通大臣による航空従事者技能証明を受けなければなりません。資格取得のためには、航空会社に入社して養成訓練を受ける方法と、航空大学校に入学する方法があり、このほか一部の大学にも航空操縦学科が設けられています。航空会社では入社後しばらくは地上勤務などに就いて経験を積み、所定の訓練を受けて20代後半から副操縦士として飛行経験を積み、30代後半から40代前半にかけて機長に昇格するのが一般的とされています。管制機関との交信は英語で行われるため英語力も必要になります。働く条件としては、給与は基本賃金と乗務手当からなり、乗務手当は基本単価に乗務時間をかけた金額が支給され、機長か副操縦士か、また経験年数によっても異なります。数日間の乗務の後、数日間の休日をとるサイクルになっており、飛行ダイヤに合わせて乗務するため早朝乗務や夜間飛行があり、国際線では時差も伴い、勤務時間帯は変則的です。予備勤務として自宅や空港で待機する日も勤務日数に含まれます。就業者のうち女性はごくわずかで、大半が男性とされています。資格を維持し安全を確保するため、健康管理が重要とされます。

公的統計の分類「航空機操縦士」では、月額の現金給与額と年間の賞与その他特別給与額から換算した年収の平均が1631.8万円、平均年齢が39.7歳となっています。

実際の働く場のイメージをつかむ手がかりとして、公式採用情報で確認できる例に、全日本空輸株式会社（ANA）があります。同社の運航乗務職の紹介では、お客様を安全かつ快適に目的地に届ける使命を担うパイロットとして、乗務前に航路・気象・機材の情報を確認してフライトの方針を決め、運航の責任者として安全を最優先に運航を支える姿が示されています。

パイロットは、資格を段階的に取得し、訓練と飛行経験を重ねて機長へ進んでいく仕事であり、変則的な勤務時間帯や外泊を伴う働き方で、健康管理が欠かせません。

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出典

• 独立行政法人労働政策研究・研修機構（JILPT）：2026-06-04公開のCSVを取込
• 厚生労働省 job tag：パイロットの職業詳細

仕事内容・就くには・労働条件・関連資格の本文は、職業情報提供サイト（job tag）解説系ダウンロードデータ ver.7.01（独立行政法人労働政策研究・研修機構）に基づきます。 収入は2025年賃金構造基本統計調査の対応分類による平均年収換算です。