報道カメラマンとは

どんな仕事か

新聞や雑誌、インターネットなどの媒体に掲載するため、事件や事故、災害などの現場で写真を撮影する。

撮影場所は事件・事故・災害の現場、スポーツやイベントなど幅広く、環境問題、日常生活にかかわる出来事、政治や経済などの分野も撮影のテーマとなる。撮影の対象によっては、海外で撮影する場合もあり、紛争地域などで仕事をすることもある。

具体的な仕事としては、事件発生の知らせ等を受けて現場に駆けつけ、状況を把握する。撮影にあたっては、人物、建物、風景など被写体を決定し、使用するレンズや露出などカメラの設定を選択し、調整する。アングルを変えたり、決定的な瞬間を捉えたりして、写真を撮影する。その場で撮影データを所属先や依頼主に送信する場合もある。また、スポーツやイベントの場合は撮影のための下調べや背景の調査をすることもある。

◇　よく使う道具、機材、情報技術等

カメラ、レンズ、ストロボ、撮影機材、画像等編集ソフト（Photoshop、GIMP等）、パソコン

就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大学や専門学校等で写真について学んでいる場合が多い。

芸術系の大学では、撮影技術だけではなく、写真に関する歴史、光学やデジタル処理の知識、美術や色彩など表現の技術、ジャーナリズムや新聞に関する専門的な知識を習得する。写真の専門学校では、撮影技術中心の指導を現場で経験を積んだ写真家等が務める講師から受ける。

卒業後、新聞社や通信社に入社するか、写真家や撮影スタジオのアシスタントとして経験を積んで、一人前になる。

現在、撮影機材はデジタル一眼レフが主流になっている。そのため、撮影後の写真をパソコンなどを用いてデジタル加工処理する技術も必要となる。新聞社等に勤務する写真家の場合はカメラなどの撮影機材は勤務先の備品を使用することが多いが、フリーランスの場合は、撮影機材や各種レンズ、ストロボ等の照明装置などは自分で用意しなければならない。

時事問題に対する関心と専門分野に関する洞察力、情熱、好奇心、一定の体力が必要である。写真を撮るだけではなく、記事として掲載される原稿を書くこともある。海外での取材では、取材相手のアレンジや撮影許可などの交渉のため、外国語が必要になることも多い。

働く条件・環境の特徴

勤務先、雇用形態、地域、企業規模によって異なります。個別求人の待遇や採用可能性を示すものではありません。

勤務先は、新聞社、通信社、写真家の個人事務所等である。フリーランスで仕事をする場合もある。

就業者の男女比では男性の割合が高いが、女性も増えている。

撮影対象となる事件や事故はいつ起きるかわからないため、場合によっては夜間や土日祝日の撮影となることもある。また仕事の切れ目がなく、長時間の仕事となることもある。労働時間は不規則になりがちで、定期的に休みを取ることは難しい場合が多い。

収入の面では、特にフリーの場合は実力と収入が直結し、個人差が大きい。

関連資格

公式解説データに関連資格の記載はありません。資格が不要であることを断定する表示ではありません。

資格の必須・任意、受験要件、制度変更は、応募先と資格実施団体の公式情報を確認してください。

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