職業名録へ戻る
法務・経営・文化芸術 / 職業分類 03_017-99

ジュエリーデザイナーとは

指輪、ネックレス、ブローチ、イヤリングなど、「身を飾る装身具」をデザインする。

別名アクセサリーデザイナー

このページの位置付け JILPTの公式解説データを項目別に再構成した職業名録の詳細です。写真・動画は転載していません。個別に人が執筆・確認した独自解説は、該当職業のみ別リンクで表示します。

どんな仕事か

指輪、ネックレス、ブローチ、イヤリングなど、「身を飾る装身具」をデザインする。

ジュエリーデザイナーには、貴金属や宝石にとらわれず、あらゆる素材を使用してジュエリーをデザインするデザイナーと、宝石やプラチナ、金・銀といった貴金属などの素材を使用して、ジュエリーをデザインするデザイナーがいる。

前者は主にデザインから製作までを個人で行い、個展などで作品を発表し、販売している場合が多い。

後者には、ジュエリーを製作したり、販売する会社に勤めて流行やニーズに合わせたジュエリーをデザインする企業内デザイナーと、独立して、企業にジュエリーのデザインを供給しているフリーランスのデザイナーがいる。また、会社を興し、自分でデザインしたジュエリーを自社で製作し販売まで行っている自営のデザイナーもいる。

企業内デザイナー、フリーランスデザイナーは、まず商品開発にあたり何をどのような対象に向けてデザインするかを打ち合わせ、デザインを考える。デザインが決まると、製作者と打ち合わせ、製品が完成するまでを監修する。フリーランスのデザイナーの中にはデザインだけではなく製品を完成させて、それを企業に販売している人もいる。会社を経営し、自分のデザインを製作、販売しているデザイナーの場合は、デザインから、製作の監修、コスト計算、在庫管理、販売などの業務を行う。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

CADソフト、パソコン、工具(手動工具、電動工具)

就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。ジュエリーの専門学校で専門知識を学んだり、大学等で美術、金工等を学んでいる場合が一般的である。独学で学ぶこともある。

企業に就職してデザインの経験を積み、その後独立し開業する場合がある。学校卒業後、企業に就職せずに、自身で活動し経験を重ねていく場合もある。日本だけではなく、世界的なデザインコンテストが多種あり、登竜門として新人に門戸を開いている。これに応募し、入選・入賞を重ねたり、個人で個展等を開くことが、実績の評価に繋がる。

関連資格としては、厚生労働省の定める技能検定の「貴金属装身具製作技能士」がある。

デザインだけを行い製作は他者に委ねる場合と、デザインから製作までを行う場合があるが、いずれにしても製作に関する知識や使用する材料(金属、宝石)の特性に関する知識が必要である。デザイン画は手書きも多いが、CADを使用したデザインソフトで行う場合もある。常に新しいデザインや消費者の好みの動きに気を配り、豊かで独創的な発想力を高めていくことが求められる。

働く条件・環境の特徴

勤務先、雇用形態、地域、企業規模によって異なります。個別求人の待遇や採用可能性を示すものではありません。

企業内デザイナーは、都市部か、山梨県など地場産業でジュエリーに関わりのある地域で勤務する場合が多い。企業に就職するのでなければ、全国どこででも仕事をすることができる。

労働時間は、企業内デザイナーの場合は勤務先の規定による。時期によっては、残業時間が多くなることもある。フリーランスのデザイナーの場合は、デザインの締め切り間近、又は仕事が集中した時とそうでない時で、就労時間が不規則になる場合もある。販売までを業務としているデザイナーは、販売地域が広範囲の場合は出張が多くなり、時間も不規則になる場合が多い。

年齢層は企業内のアシスタントクラスの20歳代から、キャリアを積んだデザイナーでは高齢期になっても活躍している人もいるなど幅広い。

近年、企業内デザイナーの需要は減少する傾向にある。フリーランスや自営の場合は、キャリアや知名度によって仕事量の差が大きい。

関連資格

  • 貴金属装身具製作技能士

資格の必須・任意、受験要件、制度変更は、応募先と資格実施団体の公式情報を確認してください。

関連団体

出典と確認範囲

出典:独立行政法人 労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」。職業情報提供サイト(job tag)より2026年7月13日にダウンロードし、項目別に構造化しました。

データセット更新日
2026-04-27
この職業の解説領域更新年
2019
写真・動画
使用していません
ページ生成
公式データを機械的に構造化。個別の人手編集記事ではありません

誤りや更新の必要性にお気づきの場合は訂正窓口へお知らせください。