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システムエンジニア(受託開発)の仕事内容・年収・なり方

出典確認日:2026-10-30/公開日:2026-10-30/分野:研究・技術/別名:オープン系ソフトウェア開発技術者

顧客の情報システムの開発を受託し、ソフトウェアを開発する。

年収の目安は、2025年賃金構造基本統計調査の対応分類「ソフトウェア作成者」による平均年収換算で578.5万円です。

収入データの読み方

平均年収換算
578.5万円
月の現金給与額
390.8千円
年間賞与・特別給与
1095.1千円
平均年齢
37.1歳

統計分類は「ソフトウェア作成者」です。全国・男女計・企業規模計(10人以上)・一般労働者(短時間労働者以外)の集計で、集計された人の推計は817,860人です。

計算方法と統計の対象

計算方法は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額) × 1000」です。

対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。

2025年6月の給与×12と、原則2024年1〜12月の賞与等を組み合わせた換算値です。

税・社会保険料控除前の給与額です(手取り額とは異なります)。初任給や求人の提示額とは別の統計です。

雇われて働く人の給与統計です。対象は企業規模10人以上の一般労働者で、独立開業者の事業所得は含みません。

資格保有者全体の所得とは異なります。税理士は公認会計士と同じ分類、弁護士は法務従事者の分類に対応します。

仕事内容

顧客の情報システムの開発を受託し、ソフトウェアを開発する。アプリケーションエンジニア、アプリケーションスペシャリスト、業務系SE(システムエンジニア)などとも呼ばれる。ここでは以下、短くSEとしている。

開発には顧客のサーバー上に開発するもの、クラウド上に開発するもの、また、スマホで利用するものなど様々な種類がある。これらのシステムを顧客の要求に応じて、パッケージやモジュールとして既にあるソフトウェアとオーダーメイドで作成するソフトウェアを組み合わせて、設計・開発する。以前は顧客のサーバー上にシステムを構築することが多かったが、近年はクラウドの利用が広がり、クラウド上にシステムを構築する仕事が大半となっている。既にあるパッケージやクラウドサービスを、顧客の目的に合うようカスタマイズする開発をSEとして行うこともある。

隣接する職業としてプログラマーがあるが、プログラマーはSEが作成した詳細設計書(下で説明)に基づいてコーディングし、プログラムを作成する。

具体的な仕事を業務の流れに沿ってみていくと、まず顧客にヒアリングし、開発するシステムの概要をまとめる。顧客の業務のプロセス(特に伝票や書類の流れ、種類、形式、量など)やコンピュータ処理する内容をよく理解し、顧客が自覚していない課題までも抽出し、どのようなシステムにするか決めていく(要件定義)。この段階で顧客と認識にずれがあると、満足できるシステムができないため、ITについての技術力とコミュニケーション能力によって顧客とよく検討していく。次に、確定した要件定義をもとに、データベースの設計や外部システムとの連携、画面構成などを固めていく(基本設計)。基本設計に従い、システムで扱うデータ形式やファイル形式、詳細な内部処理の方法、操作画面の詳細などを決め、処理の流れを細分化した設計書を作成する(詳細設計)。

開発に利用可能な既存のパッケージやモジュールがある場合は、詳細設計にそれを盛り込む。新規に作成が必要なソフトウェアは詳細設計に基づき、プログラマーに作成を依頼する。プログラマーの作成の工程を管理するとともに、次の工程であるテストの準備として、テスト計画を作成する。

このテスト計画に従って、プログラマーがソフトウェアを単体でテストし(単体テスト)、その結果についてSEが確認する。なお、SEがソフトウェアの単体テストを行う場合もある。プログラマーに依頼したソフトウェアに不具合があればプログラマーに修正を依頼する。システムを構成するパーツがまとまってきたら、パーツ間のデータの受け渡しや画面の遷移などをテストする(結合テスト)。パーツが揃ったところで、実際のデータを投入し、開発しているシステム全体の動きをテストする(総合テスト)。このテストでは品質管理や情報セキュリティの担当者に協力してもらうこともある。

既存のシステムを改修し、機能追加、性能向上等を行うことも多く、この場合は開発したシステムに以前のシステムのデータを移し替える等の工程をSEが管理する。

完成して納品したシステムが当初の意図通りに動くかどうか、顧客とともにテストし(受け入れテスト)、不具合があれば修正する。システム導入先に新システムの運用、操作に関する教育を行う(導入)。システムの運用が開始されたら、順調に稼働するよう、また、その後生じた問題の解決やアフターケアを行う(保守・管理)のもSEの仕事である。

大規模なシステム開発の場合、数人のSEで開発を分担して行うこともあるが、中規模、小規模の開発であれば一人のSEで担当する場合も多い。

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

クラウドサービス(AWS、GCP)、統合開発環境(IDE:integrated development environment、Visual Studio、Eclipse、Xcode等)、プログラミング言語(JAVA、Python、Ruby等)、データベース(SQL Server、Oracle等)、コラボレーション・ツール(Microsoft SharePoint 、Microsoft Teams、 Google Workplace)、サーバー、パソコン、表計算ソフト(Excel、GoogleGoogleスプレッドシート等)

就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒や大学院卒(修士)が多く、高専卒もいる。理系のイメージが強いが文系も多い。入職時に必要ではないが、仕事をしながら、基本情報処理技術者試験や応用情報技術者試験を受ける者もいる。

新卒入社の場合は、入社後の3~4ヵ月は新人研修を受けて、社会人として仕事をするためのビジネススキルやSEに求められるDX技術の知識を習得する。研修を終えて配属され、2年ほど開発の現場でOJTにより実践力や応用力を身につけていく。その後の研修は担当する仕事に必要な研修をテーマに沿って受けていく。

最初は与えられた開発の一部を担当し、一般的には3年目頃には一人で詳細設計を書けるようになる。5年目頃には基本設計を含め開発全体ができるようになる。

新卒でそのままSEになる人も多いが、プログラマーとしてプログラム開発などの経験を積んでから、なる場合もある。また、IT以外の様々な業界の経験や知識も生かせることから、他業界からの転職者も比較的多い。

キャリアパスとしては、顧客の業務を分析でき、情報システムの基本設計を行えるようになると、開発チームのリーダーとして仕事の管理も行うようになる。その後は、大規模なシステム開発を任され、プロジェクトマネージャやプロダクトマネージャとなり管理職になる場合と、技術力を生かして営業などとなったり、セキュリティなど特化したスペシャリストになったり、IT分野のコンサルタントのような仕事をする場合もある。

SEになるには、情報システムの技術と知識、対象となる業界の業務に関する詳細な知識が必要である。また、開発を進めていくためには全体を見通せる構想力、問題を発見し解決する能力、状況の変化に対応する柔軟性、開発プロジェクトを推進するマネジメント力が求められる。社内外の年齢も経歴も異なる様々な人と接し、意見交換する場面が多く、コミュニケーション能力が非常に重要であり、チームワークが強く求められる。専門分野に閉じこもることなく幅広い好奇心を持って情報収集し、自ら新技術や関連知識を習得し、新しいことにチャレンジする気持ちが必要である。また、トラブルやプレッシャーに冷静に対処できることも求められる。

労働条件の特徴

勤務先はSIer(システムベンダー)、コンピュータメーカーなどであるが、多くが東京や大阪の大都市圏に集中している。顧客の事業所等で仕事をする場合もある。近年はアジアや欧米の会社との共同開発や取引も多く、海外で働くこともある。

基本的には週5日勤務で、土日祭日が休みというところが多い。開発しているシステムの納期が迫っているときは忙しく、時には休日や夜間に仕事をすることもある。仕事の山を過ぎたところで、まとまった休日を取るということがよく行われている。

就業者は男性の割合が高く、20歳代後半から40歳代が多い。一定の経験を積むと仕事の面白さややり甲斐を感じることが多いが、責任も重くなる。

顧客との守秘義務の関係や、トラブルが生じた場合の責任の所在の関係があり、就業形態はほとんどが正社員である。

情報システムは社会のインフラであり、企業活動や社会生活に不可欠である。また、日本が経済発展を続け、グローバル化、環境問題などに対応するためにも情報システムはなくてはならない存在となっており、SEの活躍の場は広がっている。

関連資格

  • 基本情報技術者
  • 応用情報技術者

資格の要否と取得経路は、「就くには」の記述と、資格制度の公式情報で確認してください。

企業例・働く場の例(公式確認済み)

次の組織は、公式ページでシステムエンジニア(受託開発)に関わる職種や採用の案内を確認した例です。最新の募集状況は各公式ページに載っています。

manapick編集部による確認のポイント

システムエンジニア(受託開発)は、顧客の情報システムの開発を受託し、ソフトウェアを開発する仕事である。業務系SEとも呼ばれる。まず顧客にヒアリングして開発するシステムの概要をまとめ、顧客の業務プロセスやコンピュータ処理する内容を理解し、顧客が自覚していない課題まで抽出してどのようなシステムにするか決めていく(要件定義)。次に、データベースの設計や外部システムとの連携、画面構成などを固め(基本設計)、データ形式や詳細な内部処理の方法などを決めた設計書を作成する(詳細設計)。新規に作成が必要なソフトウェアはプログラマーに作成を依頼し、その工程を管理するとともにテスト計画を作成する。単体テスト、結合テスト、総合テストを経て、完成したシステムが当初の意図通りに動くか顧客とともに確認する受け入れテストを行い、導入先への運用・操作教育や、運用開始後の保守・管理まで担う。既存システムの改修やデータ移行の管理を行うことも多い。近年は顧客のサーバー上ではなく、クラウド上にシステムを構築する仕事が大半となっている。

入職にあたって特に学歴や資格は必要とされないが、大卒や大学院卒(修士)が多く、高専卒もいる。理系のイメージが強いが文系も多い。入職時に必要ではないが、仕事をしながら基本情報技術者試験や応用情報技術者試験を受ける者もいる。新卒入社の場合は入社後3〜4か月は新人研修を受け、その後2年ほど開発の現場でOJTにより実践力や応用力を身につけていく。一般的には3年目頃に一人で詳細設計を書けるようになり、5年目頃には基本設計を含め開発全体ができるようになる。プログラマーとして経験を積んでからSEになる人や、他業界からの転職者も比較的多い。キャリアパスとしては、開発チームのリーダーを担うようになり、その後はプロジェクトマネージャやプロダクトマネージャとして管理職になる場合と、セキュリティなど特化したスペシャリストやコンサルタントになる場合がある。

勤務先はSIer(システムベンダー)やコンピュータメーカーなどで、多くが東京や大阪の大都市圏に集中している。顧客の事業所等で仕事をする場合もあり、近年は海外で働くこともある。基本的には週5日勤務で土日祝日が休みのところが多いが、納期が迫っているときは休日や夜間に仕事をすることもある。仕事の山を過ぎたところでまとまった休日を取ることがよく行われている。就業者は男性の割合が高く、20歳代後半から40歳代が多い。就業形態は、顧客との守秘義務や責任の所在の関係から、ほとんどが正社員である。

公的統計の分類「ソフトウェア作成者」では、月額の現金給与と年間賞与等から換算した年収の平均が578.5万円、平均年齢が37.1歳となっている。実際の働く場の例として、株式会社NTTデータの新卒採用情報では、SE部門に配属され、システム構築のスペシャリストとして顧客のシステム設計・開発等に従事するコースが紹介されている。

仕事の特徴を整理すると、技術と知識に加えて、顧客の業務を理解し課題を抽出する力と、関係者と調整を進めるコミュニケーション能力が求められ、要件定義から保守まで全工程に関わる点が核となっている。

よくある確認

システムエンジニア(受託開発)の年収はどのくらいですか

2025年賃金構造基本統計調査でシステムエンジニア(受託開発)に対応する分類「ソフトウェア作成者」の平均年収換算は578.5万円です。対応する職種分類の平均年収換算です。分類に複数の職業が含まれる場合は、その合算の平均です。

システムエンジニア(受託開発)はどんな仕事ですか

顧客の情報システムの開発を受託し、ソフトウェアを開発する。

システムエンジニア(受託開発)になるにはどうすればよいですか

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされないが、大卒や大学院卒(修士)が多く、高専卒もいる。理系のイメージが強いが文系も多い。入職時に必要ではないが、仕事をしながら、基本情報処理技術者試験や応用情報技術者試験を受ける者もいる。

システムエンジニア(受託開発)に必要な資格はありますか

関連資格として 基本情報技術者、応用情報技術者 が挙げられます。要否と取得経路は、このページの「就くには」と公式情報で確認してください。

システムエンジニア(受託開発)の平均年齢はどのくらいですか

2025年賃金構造基本統計調査でシステムエンジニア(受託開発)に対応する分類「ソフトウェア作成者」の平均年齢は37.1歳です。

示されている年収は中央値ですか

いいえ。本サイトの金額は「(2025年6月のきまって支給する現金給与額 × 12 + 年間賞与その他特別給与額) × 1000」で計算した平均年収換算であり、年収の中央値ではありません。平均は高収入層の影響を受けるため、典型的な一人分の収入と一致するとは限りません。

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出典

仕事内容・就くには・労働条件・関連資格の本文は、職業情報提供サイト(job tag)解説系ダウンロードデータ ver.7.01(独立行政法人労働政策研究・研修機構)に基づきます。 収入は2025年賃金構造基本統計調査の対応分類による平均年収換算です。