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研究・技術 / 職業分類 02_010-06

電気通信技術者とは

電気通信のインフラ(ネットワークの基盤)の構築と維持・運用を行う。

別名電気通信施設技術者ネットワーク技術者

このページの位置付け JILPTの公式解説データを項目別に再構成した職業名録の詳細です。写真・動画は転載していません。個別に人が執筆・確認した独自解説は、該当職業のみ別リンクで表示します。

どんな仕事か

電気通信のインフラ(ネットワークの基盤)の構築と維持・運用を行う。ネットワーク構築時の各装置(無線、伝送、交換)の配置計画、設計を行うとともに、構築後は各装置をメンテナンスし、安定した通信が行えるようにする。

電気通信技術者の具体的な仕事内容として、「設計」、「工事」、「運用・保守」がある。無線通信を例にとると、「設計」として需要予測に基づき、エリアの広さや必要な容量を算出しエリア計画を作り、効率性等を勘案し、基地局や中継局の設置場所や仕様(アンテナの高さ、装置種別、電源容量等)を決め、交換機、無線設備等、最適な機材を調達する。「工事」としては、工事会社と請負契約を締結し、適切な施工管理(品質、安全、進捗等)を行い、計画通り工事が竣工するようにする。「運用・保守」としては、通信サービスの開始後、日常的なメンテナンスやアフターサービス、また、障害や災害が発生したときの復旧等を行う。

交換機、無線装置、端末、携帯電話等、機材自体は、社内の別の技術者が担当する。交換機、無線機、端末等はこの担当者が企画、設計し、別の製造会社が開発、製造する。電気通信技術者はこの製造会社が開発、製造した機材を調達し、通信ネットワークを構築する。

電気通信技術者の仕事は、初めは覚えることが多く、専門用語も多く、慣れるまでは大変である。しかしながら、携帯電話が使えない場所でそれが使えるようになったり、通話の品質が良くなったとき、また、災害からの復旧で電話が再び使えるようになったときなど、利用者から感謝の言葉が寄せられたり、SNSで評価されたりというときに、仕事の意義を感じられる。また、長期間の準備と工事を経て、新たに導入した方式や装置でサービスが開始できたとき、大きなやりがいを感じられる。

<就業希望者へのメッセージ>

数少ない文系出身として入職しましたが、長い間、楽しくやりがいを感じながら仕事を続けることができました。この職業では、学歴や専攻分野にかかわらず、また新卒採用に加えて中途採用においても、人材が広く求められています。興味を持ったら、専門性にとらわれすぎずチャレンジしてください。(就業者 40代)

◇ よく使う道具、機材、情報技術等

社内ツール(エリア設計、設計・計画、物品調達、施工管理、監視等)、コラボレーション・ツール(Slack他)、表計算ソフト(Excel、Googleスプレッドシート等)、プレゼン資料作成ソフト(PowerPoint、Keynote等)、パソコン

就くには

入職にあたって、特に学歴や資格は必要とされない。新規学卒の場合は工業高校(電気科等)や高専を卒業するか、大学・大学院(理工系)で電気、電子等を専攻するのが一般的である。

基本的な技術をマスターし、社内外の関係者との調整ができるようになり、一人前と見なされるには、数年の経験と研鑽が必要である。

関連資格として、「第一級陸上特殊無線技士」、「第二級陸上無線技術士」、「第一級陸上無線技術士」、「電気通信主任技術者」等の国家資格がある。「電気通信主任技術者」は、電気通信ネットワークの工事、維持・運用を業務とする部署で、監督責任者を担当する場合に必要となる。電気工事に伴い、電気主任技術者(一、二、三種)の資格が必要になる場合もある。

電気通信事業法、有線電気通信法、電波法等についての知識が必要であり、国際電気通信連合憲章(ITU憲章)や国際電気通信連合条約(ITU条約)の知識が必要になる場合もある。また、セキュリティ対策が重要になっている今日、不正アクセス防止、電子署名や電子認証に関する知識も必要である。

電気通信技術の進歩は非常に早く、常に新しい技術を取り入れる向学心が求められ、ロジカルな説明能力、問題解決能力も必要となる。また、開発目標に向かって継続的に努力できること、技術者同士がチームを組んで開発を行うことが多いため、協調性や的確な意思疎通ができるコミュニケーション能力が求められる。昇進するにつれてプロジェクトマネジメント能力も求められる。また、各種装置のマニュアルやドキュメントは英語で書かれている場合もあり、一定の英語力が必要となる。

働く条件・環境の特徴

勤務先、雇用形態、地域、企業規模によって異なります。個別求人の待遇や採用可能性を示すものではありません。

勤務先は通信事業者(通信キャリア、回線事業者)、通信建設事業者等である。就業地は主要都市を中心に全国に広がっている。

雇用形態はほとんどが正社員であり、就業者は男性が多かったが、女性も多くなっている。

賃金、労働時間等労働条件は勤務先の規定による。フレックスタイム制が広がっており、リモートワークも導入されている。サービス開始の期日が近づくときなど、残業が多くなることもある。

利用者の増加、また、IoT、DXにより情報通信は増大している。情報通信の利用拡大、大容量化に伴い、全国でネットワークの強化が進められている。現在、全国で4G(第4世代移動通信システム)の20倍である20Gbpsの超高速データ通信を実現する5G(第5世代移動通信システム)の利用可能エリアが広げられ、主要都市はほぼカバーしている。この先の6G(5Gを超えた次々世代高速通信システム)の研究開発も進んでおり、実用化されれば、このための工事も始まると考えられる。電気通信技術者の需要はますます高まっている。

関連資格

  • 第一級陸上特殊無線技士
  • 第一級陸上無線技術士
  • 第二級陸上無線技術士
  • 電気通信主任技術者

資格の必須・任意、受験要件、制度変更は、応募先と資格実施団体の公式情報を確認してください。

関連団体

出典と確認範囲

出典:独立行政法人 労働政策研究・研修機構(JILPT)作成「職業情報データベース 解説系ダウンロードデータ ver.7.01」。職業情報提供サイト(job tag)より2026年7月13日にダウンロードし、項目別に構造化しました。

データセット更新日
2026-04-27
この職業の解説領域更新年
2024
写真・動画
使用していません
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